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消費動向に関する調査（2010年5月度）

本調査は現在の消費者の『暮らしの状況』を、所得・消費・行動の観点で過去と比較し、景気動向判断の基礎資料を得ることを目的とする。この調査は第1回調査（2009年2月実施）から3ヵ月ごとに実施し、今回は第6回調査である。

「給与所得」「労働時間」の増加により、「食費」「おこづかい」も増加傾向
1年前より消費回復の様子も、生活面で節約姿勢続く

「給与所得」「労働時間」が増加したことに伴い、「自宅で過ごす時間」「趣味に費やす時間」は減少。「食費」は増加。
クレジットカードや金融商品、食費（特に健康食品購入頻度）、日用品、店舗の利用頻度が全体的に上昇。
「スーパーマーケット」「ドラッグストア」「ホームセンター」「100円ショップ」のような、値引きした商品や低価格商品を取り扱う店舗は、他の店舗・レジャー施設より増加傾向にあるが、景気回復傾向にあっても、日常生活の費用を安く抑えたいという意識が続く。

調査手法インターネットリサーチ（クロス・マーケティングアンケートモニター使用）
調査対象全国20～69歳の男女
調査期間 2010年5月14日（金）～2010年5月15日（土）
有効回答数 1,200サンプル

※『消費動向ＤＩ』
当社では、世の中全体の消費に対する意識や実態を把握するための指標として『消費動向ＤＩ』を定義しています。
『消費動向ＤＩ』：商品購入・サービス利用、店舗・レジャー施設利用について、「増えた」の回答比率－「減った」の回答比率

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