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消費動向に関する調査(2009年3月度)
昨年来の金融危機を発端とした社会経済情勢の変化や長引く景気低迷により、家計を取り巻く環境は大きく変化してきています。本調査は、消費者の「暮らしの見通し」を、高額商品に関する購買計画の観点から把握し、今後の景気予測判断の基礎資料を得ることを目的に実施いたしました。
食事目的の外食は４割が「減った」と実感
調査結果のトピックス
- 一年前と比較して、給与所得は約4割が、預貯金は約5割が「減った」と実感している。
- 給与所得は、男女とも年代が高いほど「増えた」が低く、男性では年代が高いほど「減った」が高い
- 商品の購入・サービスの利用は、全ての項目で「減った」が「増えた」を上回る
調査概要
調査手法 インターネットリサーチ（クロス・マーケティング アンケートモニター使用）
調査対象 全国20～69歳の男女
調査期間 2009年2月17日（火）～2009年2月18日（水）
有効回答数 2,400サンプル（人口構成比に基づいて割付）
※『消費動向ＤＩ』
当社では、世の中全体の消費に対する意識や実態を把握するための指標として『消費動向ＤＩ』を定義しています。
『消費動向ＤＩ』：商品購入・サービス利用、店舗・レジャー施設利用について、「増えた」の回答比率－「減った」の回答比率
当社では、世の中全体の消費に対する意識や実態を把握するための指標として『消費動向ＤＩ』を定義しています。
『消費動向ＤＩ』：商品購入・サービス利用、店舗・レジャー施設利用について、「増えた」の回答比率－「減った」の回答比率
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