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コロナ禍で成功した企業の取り組みは?3つの事例をご紹介!

2021 / 03 / 12

#コミュニケーション,#トレンド

コロナ禍で成功した企業の取り組みは?3つの事例をご紹介!

コロナ禍において多くの事業者が経済的なダメージを受けている一方、新規事業参入や新たな取り組みによって成功を収める例も見られます。今回は、実際に企業が取り組んだ施策を紹介しながら、どのようにして事業が成長したのかを解説します。新しい生活様式の中でネクストアクションにお悩みの方はぜひご覧ください。

コロナ禍で成功した企業とは

◆マスク開発に尽力した『シャープ』
日経BPコンサルティングの調査によると、新型コロナウイルス感染拡大への対応に関する調査においてシャープ株式会社は高く評価され、企業名想起率のランキングで1位を獲得しました。企業名想起率は32.9%と、2位以下の企業と8倍以上の開きがあります。

シャープが他社を大きく引き離して第1位になった理由は、感染拡大からすぐに、既存の液晶パネルなどの製造ラインをマスク製造に切り替え、マスク提供へ踏み切ったからです。シャープにとってマスク製造は異業種でしたが、感染拡大直後のマスク不足の解消に貢献したことが消費者から好感を得ました。

シャープがマスクの製造を開始した背景には、液晶パネル製造用のクリーンルームを保有していたことから、政府の要請を受けたという事情があります。すでに参入している事業領域の資産を活かし、新規事業に参入した経営判断や現場の機動力も1位となった大きな理由と考えられます。

また、シャープの液晶パネルがホコリやゴミ、細菌を排除した環境で製造されていることは既に多くの消費者に知られていました。そのため、異業種のマスクながら品質面での安心感も持って市場に受け入れられた点も功を奏したと言えます。2020年11月時点では、シャープマスクの累計出荷枚数は1億枚を突破しています。発売当初は医療機関などへの優先供給を目的に日本政府への納入を行っていましたが、マスクの供給が落ち着いた現在は販売方針を見直し、消費者のニーズを受けて「シャープマスク定期便」サービスを展開しています。

◆レシピ公開やテイクアウトなど幅広く転換した『レストランsio』
新型コロナウイルスの感染拡大以降、低迷する飲食店の中で売上を2倍まで増やしたのが東京・代々木上原のレストラン『sio』です。飲食店のテイクアウト事業展開が各種メディアで話題になりましたが、sioが取り組んだのは商品のテイクアウトだけではありません。SNS上でのレシピの無料公開や、オンラインの料理教室開催を通じて認知度が向上しました。最近では『朝ディナー』を提供するなど、緊急事態宣言の中でも前向きな取り組みが注目されています。


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こうしたsioの取り組みは新しい生活様式に伴い自炊する機会が増えた消費者 から好意的に受け入れられ、Twitterのアカウント「おうちでsioレシピまとめ」は1万フォロワーを突破するなど大きな反響がありました。

sioのシェフである鳥羽周作氏は、各所からのインタビューに対してお客様に対して「Giveの精神」で取り組んでいると述べています。大変なときこそ与えるという考えのもと、一般家庭にある道具やどこにでも手に入る食材を使い、誰でも簡単に作れるレシピを提供しています。世の中全体が大変な時期だからこそ、Giveの精神で取り組む姿勢に多くの消費者が心を動かされた成功事例だと言えます。

◆ECサイトやオンライン接客の強化を図った『アダストリア』
コロナ禍で多くのアパレルブランドが縮小や撤退を余儀なくされている中、EC領域で急成長を遂げているのが、「グローバルワーク」や「ニコアンド」、「ローリーズファーム」など、複数のアパレルブランドを展開するアダストリアです。同社もコロナの影響を受け実店舗の売上が落ち込んでしまった一方、2020年3月から5月にかけてEC売上高は134億円(前年同期比25.7%増)に成長しました。売上に占めるEC比率は42.8%と、コロナ禍を機にEC化が大きく進んだと言えます。

外出自粛により衣服の使用感や着用感を店舗で見られなくなった消費者に対し、アダストリアではファッションに関する投稿コンテンツを発信しました。実店舗休業中もショップスタッフが自宅で商品を着用して自身を撮影し、コーディネートの提案を投稿し続けた結果、投稿コンテンツ経由の売上は大幅アップしたのです。


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また、Instagramを使ってアダストリアの店舗および個人がLIVE配信をしたことも、ECの売上増に貢献しています。LIVE配信によって商品の紹介や着用感、着回しの提案を行い、リアルタイムで視聴者のコメントにも回答するオンライン接客に取り組みました。

緊急事態宣言発令期間真っ只中の2020年3月から5月におけるアダストリア全体の売上高は56.5%減ですが、ECに限定すると前年同期比25.7%増の大幅成長でした。消費者の選択を手助けする投稿コンテンツやLIVE配信を通じたオンライン接客の強化により、EC領域で大きな成功を収めたと言えます。

まとめ

新型コロナウイルスの感染拡大によって日本経済全体は大きな打撃を受けました。しかし、こうした逆風の中で自社ができることを探し迅速に着手し、かえって今までよりも売上アップした成功例があるのは事実です。今回ご紹介した企業は、いままでの自社の資産を活かして世の中や消費者のために事業に取り組んでいる点が共通しています。新しい生活様式の中で次の一手を考えている事業者様は、自社の資産を使いながら消費者のためになるアクションをしましょう。

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