研究内容に合ったアンケートの重要性と学術調査会社の選び方 | リサーチ・市場調査・マーケティング

マーケティングコラム
2018/3/15

研究内容に合ったアンケートの重要性と学術調査会社の選び方

研究内容に合ったアンケートの重要性と学術調査会社の選び方

 現実社会で様々な場面における人間行動に関するデータを収集して分析する社会調査には、行政調査、市場調査、世論調査、社会事業調査、学術調査などがあります。この中でも学術調査は調査した結果を何らかの研究に利用するという目的で使われる特殊なもので、その研究内容に合ったアンケートをとることが重要になってきます。そのためには適切な調査会社を選ぶことが何よりも大切です。ここでは学術調査の重要性と、調査会社の選び方のポイントをご案内していきます。
 

学術調査の重要性

 まずはじめに学術調査の重要性について見てみましょう。アカデミック調査またはアカデミックリサーチとも呼ばれるこの調査は、研究者や先生方のみならず学生にとっても有用です。アカデミック調査の例としては以下のようなものがあります。

・医学関連
医学に関しての特殊な病気の成因、診断基準、治療に関する調査

・遺跡関連
重要性が指摘されている遺跡に関して特別史跡や遺跡保存を前提に行われる調査

・個人情報
住民基本台帳や選挙人名簿の調査など

・災害関連
東日本大震災に関する総合的な調査など

 これら調査方法としては、インターネットを使用したオンライン調査やグループインタビューの他、会場調査などのオフライン調査も含めたデータ分析をして活用し、研究者や学生たちをサポートするものです。

 

適切なアンケートをとるには

 研究に合った質問調査ができる業者を選ぶことが必要ですが、ここでは調査会社がどのようにして適切な設問をおこなっているのかを見るために、弊社で対応している「オーダーメイドアンケート」「オーダープランニング」についてご説明します。

オーダーメイドの質問調査
 クロス・マーケティングにおける質問調査用システムは、顧客一人ひとりに合わせた設問画面を自由に設計することができます。動画や画像を使用した質問調査、ビジュアルアナログスケールなども使用して内容に合わせた画面カスタマイズに対応しています。

オーダープランニングとデータクリーニング
 依頼者からの個別サービスを組み合わせたオーダープランニングに対応して、個々のニーズに合わせたプランニングをおこないます。またパネル回答の信頼性を担保するため、学術専任担当者が依頼者の要望を擦り合わせて調査ごとの有効票の基準を設定したうえでデータクリーニングを行います。

 

有用性のある研究アンケート作成のコツ

 有用性のある質問調査票を作成するのは比較的難易度の高いタスクといえます。ここではその作成のコツを見てみましょう。

【まずは簡単な質問から】一番目の質問はシンプルな選択式がベターです。

【誤回答防止の選択肢を入れる】回答の中に選べるものがなく、適当な回答をするケースを防ぐため「その他」や「わからない」など、回答者が最終的に選べる回答を入れておきます。

【マトリックス設問を作成する】同じ選択肢の質問が続く場合は、マトリックス形式(表形式)の一覧表を作って回答者が答えやすいようにします。

【ランダム表示の回答】一般的に最初か最後の回答が選ばれやすいという傾向があり、そのような回答の偏りを避けるために回答者ごとに選択肢の並列をランダム表示にします。ただし設問によっては回答者をかえって混乱させてしまうケースもあるので、設問内容によってはランダム表示でない選び方のほうがいい場合もあります。

【尺度比較】質問テーマに合わせて回答の尺度の段階を決めます。例えば「好き」と「嫌い」を例にとるとシンプルに「好き」「普通」「嫌い」の3段階か「好き」「やや好き」「普通」「やや嫌い」「嫌い」の5段階かになります。

【自由回答の使い方】回答者の自由意志に任せる形で質問の最後に「その他感想や意見があればご自由にお書きください」という項目を入れることで、選択肢や設問の漏れに気付く事があります。ただし自由回答は回答者の負担となり誤回答が増える場合もあるため、多用は避けましょう。

【回答者の属性】質問表の最後に回答者の属性(性別・年代・職業など)を知るための設問を入れます。属性は個人情報に近い質問になるので、最初の方に入れると回答者が不安になってその後の回答率が悪くなる可能性もあるので最後に聞く方がいいのです。

【質問の数値化】行動や目に見えるものに関しての質問は、回答が正確な分析に繋がりやすいので、具体的な数値を表示して聞きます。

 

まとめ

 学術調査は結果次第でその後の学術研究の方向も変わるような大切なものですから、調査を依頼する際の会社の選び方は重要です。会社選びの基準としては、学術案件の実績数とアクティブパネルの多さ、そして違ったタイプのパネルを多く持っていることなどがポイントになります。
 学術調査を実施している会社は数多くありますが、専任担当者が在籍し、公式ホームページでパネル会員数と調査実績例、調査を実施した場合のスケジュールなどがはっきりと掲載されている会社を選ぶ事が望ましいでしょう。

 

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