自治医科大学との共同調査開始のお知らせ

報道関係各位

2011 / 10 / 04

株式会社クロス・マーケティング

自治医科大学との共同調査開始のお知らせ
東日本大震災後の心的外傷ストレスを、地域別に調査

－心の健康を保ち、生活の質を高めるためには－

株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐幹）は、自治医科大学（医学部先端医療技術開発センター脳機能研究部門：檀一平太准教授、久徳康史研究員）と共同で、主要被災地を含む全国の20～69歳の男女を対象に、東日本大震災に対する地域別の心理的適応についての調査を開始いたしました。

共同調査実施の背景

2011年3月11日に発生した東日本大震災は、地震・津波・原発事故を通して、広大な地域に被害をもたらしました。このような大きな災害や事故では、直接大きな影響を受けた地域はもとより、比較的影響の少なかった地域や、直接影響は受けなかった地域においても、生活の質や心の健康に影響が出ている可能性があります。

　そこで、当社は自治医科大学と共同で、今回の一連の災害で、何らかの影響を受けた方の心の状態と生活の質を調べることにより、心の健康を保ち、生活の質を高めるための知見を得ることを目的として、インターネットによる調査研究を実施することにいたしました。

共同調査の内容

今回の調査では、まず、災害の後に継続して生じる心的ストレスである「心的外傷後ストレス（Post-Traumatic Stress：PTS）」※に着目し、このPTSが国民の間でどの程度発生しているかを調査します。また、一方で、この震災によるストレスを乗り越え、心の成長を促そうとする力である「心的外傷後成長（Post-Traumatic Growth：PTG）」についても考察を行います。

　尚、本調査は、自治医科大学倫理委員会の承認を得て、災害心理調査開始の目安とされる3ヶ月の安静期間を経た上で開始され、2011年6月、2011年9月、2012年3月に実施されます（既に2回目までの調査が完了しています）。本調査については、現在、自治医科大学と共同で解析を進めており、その詳細は、学術研究として専門誌へ発表すると共に、当社からも今後、発表させていただく予定です。

　　※ PTSはストレス状態を指し、重度になると「心的外傷後ストレス障害（Post-Traumatic Stress Disorder：PTSD）に達します。

【会社概要】