調査背景・目的

本調査は現在の消費者の『暮らしの状況』を、所得・消費・行動の観点で過去と比較し、景気動向判断の基礎資料を得ることを目的として、2009年2月より3ヵ月ごとに実施しております。2011年4月には、3月11日に発生し、未曾有の被害をもたらした「東日本大震災」後の生活者の動向変化を観測するために、変則的に4月に緊急調査も行いました。2012年からは、年2回、6ヵ月ごとに実施し、定点調査としては、今回で16回目となります。

• 消費動向に関する調査（2013年5月度）の続きを見る

調査結果

消費動向（消費動向DI※）の推移で、【株式の売買回数】は例年のマイナス傾向から転じて、大幅にプラスの推移となった。＜図1＞

【国内旅行の回数】は、東日本大震災後の2011年4月調査以降ゆるやかな上昇傾向が続いており、今回の調査では2009年2月の調査開始以降最も高いスコアまで上昇した。＜図2＞

店舗やレジャー施設利用の推移については、【カラオケ】【遊園地・テーマパーク】【美容院・理髪店】も、調査開始以降最も高いスコアとなった。＜図3＞

生活実態の経年推移で、【給与所得】【預貯金】【おこづかい】【食費】は、依然としてマイナスではあるものの、いずれも調査開始以来最高値。＜図4＞

※『消費動向ＤＩ』 クロス・マーケティングでは、世の中全体の消費に対する意識や実態を把握するための指標として『消費動向ＤＩ』を定義しています。 『消費動向ＤＩ』 ： 商品購入・サービス利用、店舗・レジャー施設利用について、「増えた」の回答比率－「減った」の回答比率

　　　

調査概要