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映画鑑賞に関する調査

報道関係各位

2017 / 06 / 29

株式会社クロス・マーケティング

映画鑑賞者の83%が映画館・シネコンを利用
動画配信サービスの利用も3年前より大きく増加

-映画鑑賞に関する調査-

株式会社クロス・マーケティング(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:五十嵐 幹)は、全国47都道府県に在住する20~69歳の男女を対象に「映画鑑賞に関する調査」を実施しました。

     

調査背景・目的

 話題作やヒット作が続き盛り上がる映画業界。映画館での鑑賞だけではなく、自宅や出先でも観ることができる動画配信サービスも増加しており、さまざまな手段で映画鑑賞を楽しむ人が増えているのではないしょうか。

そこで今回は、映画鑑賞に対する意識・実態把握のため、映画鑑賞手段や有料の映画上映方式の利用有無・評価などを調査しました。また、映画鑑賞頻度からユーザーランクを分け、ユーザークラスごとの映画鑑賞に対する意識の比較分析などを行い、その実態を明らかにしました。

      

調査結果 (一部抜粋)

各映画鑑賞手段の利用頻度は、「映画館・シネマコンプレックス」利用が83%で最多。次いで「レンタルDVD・Blu-ray」が52%と続く。「動画配信サービス」、「有料放送」は利用割合は低いが、【週1回~毎日】の利用者が他のサービスより多く利用者の利用頻度は高い傾向。映画館・シネコン利用者と、映画館・シネコン以外の利用者を各頻度でユーザークラスを分けて比較してみると、【映画館・シネコン以外】ユーザー視点では、ミドルユーザーの55%が【映画館・シネコン】を利用しておらず、【映画館・シネコン】のみを利用している割合が高い。 【映画館・シネコン】ユーザー視点では、ライトユーザーからヘビーユーザーになるほど【映画館・シネコン以外】の利用頻度も高くなり、多様なサービスを活用している映画ファンであると捉えられる。 <図1-1,図1-2>

利用実態では「3D」の利用率が46%と半数近くを占めて最多に。「DOLBY ATOMOS」は利用率は9%と低いが、価格評価・利用満足度が他の上映方式と比べて最も高く、利用者の評価・満足度の高さがうかがえる。 <図2>

各映画鑑賞サービスの利用頻度の3年前比較では、全体で「動画配信サービス」の増えた割合が35%で最も多い。一方、「映画館・シネマコンプレックス」、「レンタルDVD・Blu-ray」は増えた回答より減った回答が多く、利用頻度の減少がみられる。 <図3>





    図1-1 利用頻度別 映画鑑賞手段、図1-2 「映画館・シネコン利用頻度別」×「映画館・シネコン以外利用頻度別」
図2 追加料金を伴う上映形式の実態と評価
図3 各映画鑑賞サービス利用頻度の3年前比較

調査内容

□ 属性設問(性別・年代・居住地・婚姻状況・職業・同居家族・住居形態・個人年収・世帯年収)
□ 購買行動・ライフスタイル(SA)
□ 映画鑑賞有無(SA)
□ 映画を観たいと思う要素(MA)
□ 好きな映画ジャンル(全体/洋画/邦画)(MA)
□ 映画鑑賞手段(SA)
□ 各映画鑑賞サービス利用頻度の3年前比較(SA)
□ 映画鑑賞の月間平均支出額(NU)
□ 動画配信サービス利用意向(SA)
□ 映画鑑賞シーン・場面(MA)
□ 各映画鑑賞サービス利用理由(MA)
□ 一緒に映画鑑賞をする人(SA)
□ ゴールデンウィーク中の映画鑑賞(SA)
□ 今まで観たなかで最も好きな映画(FA)
□ 映画鑑賞割引サービス利用(映画館・シネマコンプレックス)(MA)
□ 追加料金を伴う上映形式の利用有無(SA)
□ 追加料金を伴う上映形式の価格評価(SA)
□ 追加料金を伴う上映形式の満足度(SA)
□ 追加料金を伴う上映形式の興味度(SA)
□ 利用映画鑑賞サービスの組み合わせ(MA)



調査概要

調査手法
: インターネットリサーチ
調査地域
: 全国47都道府県
調査対象
: 20~69歳の男女
調査期間
: 2017年5月22日(月)~2017年5月23日(火)
有効回答数
: 本調査1,200サンプル

※調査結果は、端数処理のため構成比が100%にならない場合があります


【会社概要】
会社名
: 株式会社クロス・マーケティング https://www.cross-m.co.jp/
所在地
: 東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24F
設立
: 2003年4月1日
代表者
: 代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹
事業内容
: マーケティングリサーチ事業

◆本件に関する報道関係からのお問い合わせ先◆
広報担当
: マーケティング部
TEL
:03-6859-1192
FAX
:03-6859-2275
E-mail
: pr-cm@cross-m.co.jp

≪引用・転載時のクレジット表記のお願い≫
本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。 <例>「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・・」
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