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オンライン消費に関する調査

報道関係各位

2018 / 05 / 15

株式会社クロス・マーケティング

ーこの商品、「ネット」で買うか「リアル」で買うかー
オンラインでの商品購入頻度は増加の兆し
利用理由はネットならではの利便性とコスト面を重視

-オンライン消費に関する調査-

株式会社クロス・マーケティング(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:五十嵐 幹)は、全国に在住する20~69歳の男女を対象に「オンライン消費に関する調査」を実施しました。

     

調査背景・目的

 インターネットやスマートフォンの普及により、ネットショッピングなどオンライン上での商品購入者が増加(※1)しています。オンライン上で購入する商品と店舗などリアルで購入する商品の違いはどこにあるのか、今後、オンライン消費はさらに高まっていくのか、その実態を明らかにすることを目的に調査を実施。20~69歳の男女を対象に、オンラインで購入する、しない理由や購入する商品をカテゴリに分け、購入前の情報源と実際に購入するチャネルの違いなどについて明らかにしました。

(※1)総務省 「ネットショッピングの状況 二人以上の世帯」
http://www.stat.go.jp/data/joukyou/pdf/n_joukyo.pdf

      

調査結果 (一部抜粋)

商品カテゴリ別に商品購入前情報源と購入方法をみると【Web→店頭型】【Web完結型】【店頭完結型】の3パターンに分けられる。【Web→店頭型】では「家電・AV機器」や「スポーツ・アウトドア用品」など、専門的で高額な商品は下調べしてから店で購入するということが考えられる。【Web完結型】の「DVD・ミュージック・ゲーム」は配信サービスやダウンロード版が増えていることもあり、デジタル商品の特徴といえる。【店舗完結型】の「ファッション用品」は、情報源は店頭が最多だがネットとほぼ同数。購入方法は、サイズや素材の確認や試着など実際に手に取らないとわからない情報も多く、リアル系購入チャネルが優勢となった。<図1>

ネットで購入する理由は、店舗に行かなくて良いことが圧倒的多数。また、安さや自宅までの配送、ポイント付与など、利便性とコスト面を重視。購入しない理由は実物の確認ができないことが最多で、ネットの信頼性を不安に思う声も。<図2-1,図2-2>

ネットでの商品購入頻度は昨年より増えたと思う人が31%、今後増えると思う人が26%と、徐々にネットでの購入頻度が高まる兆しがみられた。<図3-1,図3-2>





    図1 商品カテゴリ別 商品購入前の情報源と購入方法
図2-1 インターネットで商品を購入する理由、図2-2  インターネットで商品を購入しない理由
図3-1 インターネットによる商品購入頻度の昨年比較、図3-2 インターネットで商品購入頻度の増減意向

調査内容

□ ネット系購入チャネルのTOP10
□ リアル系購入チャネルのTOP10
□ カテゴリ別l購入前情報源と購入方法
□ ― 本・コミック・雑誌
□ ― DVD・ミュージック・ゲーム
□ ― 家具・インテリア
□ ― 家電・AV機器
□ ― パソコン・オフィス用品
□ ― スポーツ&アウトドア用品
□ ― ファッション用品
□ ― キッチン用品
□ ― 掃除用品
□ ― 洗剤
□ ― 化粧品(メイクアップなど)
□ ― スキンケア・基礎化粧品
□ ― ヘアケア・スタイリング用品
□ ― ボディケア・オーラル用品
□ ― 食品・飲料
□ ― 医薬品・衛生用品
□ ― 健康食品・サプリメント
□ ― ベビー用品・おもちゃ
□ インターネットによる購入頻度の昨年比較
□ インターネットで商品購入頻度の増減意向



調査概要

調査手法
: インターネットリサーチ
調査地域
: 全国47都道府県
調査対象
: 20~69歳の男女
調査期間
: 2018年4月16日(月)~2018年4月17日(火)
有効回答数
: 本調査20,772サンプルル

※調査結果は、端数処理のため構成比が100%にならない場合があります


【会社概要】
会社名
: 株式会社クロス・マーケティング https://www.cross-m.co.jp/
所在地
: 東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24F
設立
: 2003年4月1日
代表者
: 代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹
事業内容
: マーケティングリサーチ事業
 マーケティング・リサーチに関わるコンサルテーション

◆本件に関する報道関係からのお問い合わせ先◆
広報担当
: マーケティング部
TEL
:03-6859-1192
FAX
:03-6859-2275
E-mail
: pr-cm@cross-m.co.jp

≪引用・転載時のクレジット表記のお願い≫
本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。 <例>「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・・」
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