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  • 消費動向
    2012.11.09 消費動向に関する調査(2012年10月度)

    本調査は現在の消費者の『暮らしの状況』を、所得・消費・行動の観点で過去と比較し、景気動向判断の基礎資料を得ることを目的として、2009年2月より3ヵ月ごとに実施しております。
    昨年4月には、3月11日に発生し、未曾有の被害をもたらした「東日本大震災」後の生活者の動向変化を観測するために、変則的に4月に緊急調査も行いました。2012年からは、年2回、6ヵ月ごとに実施し、定点調査としては、今回で14回目となります。

  • 消費動向
    2012.04.24 消費動向に関する調査(2012年4月度)

    本調査は現在の消費者の『暮らしの状況』を、所得・消費・行動の観点で過去と比較し、景気動向判断の基礎資料を得ることを目的として、2009年2月より3ヵ月ごとに実施しております。
    昨年4月には、3月11日に発生し、未曾有の被害をもたらした「東日本大震災」後の生活者の動向変化を観測するために、変則的に4月に緊急調査も行いました。2012年からは、年2回、6ヵ月ごとに実施し、定点調査としては、今回で13回目となります。

  • 消費動向
    2011.11.30 消費動向に関する調査(2011年11月度)

    本調査は現在の消費者の『暮らしの状況』を、所得・消費・行動の観点で過去と比較し、景気動向判断の基礎資料を得ることを目的として、2009年2月より3ヵ月ごとに実施しております。
    尚、本年4月には、3月11日に発生し、未曾有の被害をもたらした「東日本大震災」後の生活者の動向変化を観測するために、変則的に4月に緊急調査も行いました。定点調査としては、今回で12回目となります。

  • 住まい・くらし
    2011.11.18 震災が冬のイベントに与える影響に関する調査

    本年前半に見られた花見や祭り事などの季節イベントの自粛。東日本大震災発生後半年を経過した時点で、自粛ムードはどう変化しているのか、冬の最大のイベントとされるクリスマスにスポットを当て、自粛意識の現状や実際の行動予定について聴取し、実態を明らかにしました。

  • 住まい・くらし
    2011.09.05 高額商品の購入に関する調査

    国内の景気低迷が長く続いている影響で、生活者の消費マインドは冷え込んでおり、一部回復傾向はみられるものの、活性化に向かっているとは言い難い状況といえます。しかし節約を心掛ける一方で、日用品とは異なる高額な商品の購入も行われています。今年に入って購入された、高額商品とその値段は?また、その購入場所や購入理由とは?
    本調査では、2011年に、5万円以上の商品を自分のために購入し、かつその商品を「高額商品だと思う」人を“高額商品購入者”と定義し、購入した商品の具体例、価格、購入の決め手などを明らかにしました。

  • 消費動向
    2011.08.31 消費動向に関する調査(2011年8月度)

    本調査は現在の消費者の『暮らしの状況』を、所得・消費・行動の観点で過去と比較し、景気動向判断の基礎資料を得ることを目的として、2009年2月より3ヵ月ごとに実施しております。
    本年4月には、3月11日に発生し、未曾有の被害をもたらした「東日本大震災」後の生活者の動向変化を観測するために、変則的に4月に緊急調査も行いました。定点調査としては、今回で11回目となります。

  • 消費動向
    2011.06.30 原発事故後の日本製品に対する中国での購入意向調査

    2011年3月11日に発生した、福島第一原子力発電所での事故発生後に実施された緊急検査で、食品衛生法の暫定規制値を超える放射性物質が検出された一部の農作物や水産物は、出荷制限や摂取制限が行われました。その後、安全性が確認されたものに関しては制限が解除されているものの、原発に関する多くの情報が飛び交う中で消費者は生活に大きな不安を抱いており、風評被害を拡大する要因のひとつとなっています。
    更に風評は国内にとどまらず、工業製品や食品以外の品目へも拡大する中、本調査では、日本にとって最も大きな輸出相手国である中国、中でも大都市に住む人たちが原発事故後の日本や日本製品をどのように捉え、それが購買行動にどのような影響を与えているのか明らかにすべく、北京・上海・広州在住で20~40代の男女900人を対象に「原発事故後の日本製品に対する中国での購入意向調査」を実施しました。

  • 消費動向
    2011.06.17 【共同調査】首都圏における震災3ヶ月後の生活と消費の意識に関するアンケート

    株式会社クロス・マーケティングと、株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメントは、震災1ヵ月後調査、2ヵ月後調査に続き、「第3回首都圏における震災後の生活と消費の意識に関するアンケート[震災3ヵ月後調査]」を実施しました。
    その結果、今年の夏休みの過ごし方として「自宅でのんびり過ごそうと思う」が約4割、「主に自宅にいて近場に出かける」が約3割で、全体としては“安近短”の傾向が現れた結果となりました。
    また「自宅から離れた場所に滞在して過ごす」という人の中で、予定している滞在期間が「いつもの夏休みより長い」という人が3割近く存在していますが、この人たちの特徴を全体と比較したところ、滞在場所として「実家や親戚の家」という割合が高く、また自宅から離れた場所に滞在する理由として「放射能の影響を避けたいから」や「できるだけ節電するため」という回答が高いなど、放射能の不安や節電で暑い夏が予想される首都圏を脱出し実家などにしばらく退避しようという『疎開型』の夏休み傾向がうかがえます。
    また、家庭や職場での節電を意識した『省電力型ライフスタイル』について、「一時的なものでなく、今後長期にわたって人々の意識や行動に定着する」という見方を示す人が、全体の65%と大多数にのぼっていることがわかりました。

  • 消費動向
    2011.05.31 消費動向に関する調査(2011年5月度)

    本調査は現在の消費者の『暮らしの状況』を、所得・消費・行動の観点で過去と比較し、景気動向判断の基礎資料を得ることを目的として、2009年2月より3ヵ月ごとに実施しております。
    本年4月には、3月11日に発生し、未曾有の被害をもたらした「東日本大震災」後の生活者の動向変化を観測するために、変則的に4月に緊急調査も行いました。定点調査としては、今回で10回目となります。

  • 消費動向
    2011.05.20 【共同調査】首都圏における震災2ヶ月後の生活と消費の意識に関するアンケート

    株式会社クロス・マーケティングと、株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメントは、震災1ヵ月後調査に続き、共同で、「第2回首都圏における震災後の生活と消費の意識に関するアンケート[震災2ヵ月後調査]」を実施しました。
    その結果、日々の生活はほぼ元に戻ったと感じながら、今後の景気や物価に対する不安感がまだまだ影を落としており、GWのレジャーが安近短の傾向にあった背景には、「今年は家計が苦しいから」「今後収入が減るかもしれないから」「先行きが不安なのでなるべくお金を節約」といった思いがあったことがわかりました。
    また、夏に向けて「電力不足による不便な生活」に不安を「非常に感じる」が、37%→39%と上昇、節電を常に意識しつつも、「節電してほしくないもの」として「電車の運行本数」「街灯や道路の証明」「電車の空調」があげられ、公共サービスの節電によって利用者や住民の生活不便の感覚が強まっている様子が見られます。

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