【前編】LOHACOのサステナブルへの取り組みのルーツは企業理念に

「LOHACO」は、アスクルが運営する日用品のインターネット通販サービス。15年から「暮らしになじむデザイン」をコンセプトに掲げ、メーカーと共創し商品を企画開発。その取り組みを広く伝えるために一度商品発表の場として「暮らしになじむLOHACO展」を開催している。19年10月に実施した第5回からは、“暮らしになじむデザイン”というコンセプトに「サステナブル」という新テーマを加えた。

2020 / 06 / 12

【後編】事業領域に密着したサステナブルな活動が社会に認められる

サステナブルな社会の実現への貢献を目指すサントリー。事業における重要な資源である水と、その源となる森を保護する「天然水の森」活動では、3年かけて国内の酒類・飲料事業に携わる全社員に体験研修を実施した。近年はグローバル企業として、国外のグループ会社にも企業理念を浸透させる活動を進めている。また、「プラスチック基本方針」を打ち出し、ペットボトルの利便性を起点に、正しい認識を深めながら環境に配慮した利用を模索する。引き続きコーポレートサステナビリティ推進本部の内貴研二氏に聞いた。

2020 / 03 / 27

【前編】体験を通じて変わった社員の意識、その真の意義とは

2019年5月に「プラスチック基本方針」を策定し、サステナブルな社会の実現に、貢献を目指すサントリー。同社のこうした環境への取り組みは、今にはじまったわけではない。2005年からは事業の根幹をなす水資源への思いを「水と生きる」というメッセージとともに表現し、活動を行っている。CSR、SDGsといった言葉が注目される以前から、さらに言えば鳥井信治郎氏が創業した120年前から社会とともにあることを意識し、行動を続けてきたサントリー。その現在の取り組みをコーポレートサステナビリティ推進本部の内貴研二氏に聞いた。

2020 / 03 / 13

【後編】未来を作り、自らキャリアを切り開く人材を打ち出すGame Changer Catapult

パナソニック アプライアンス社のGame Changer Catapult（以下GCカタパルト）は、社内事業アイディアコンテストを開催している。「デリソフター」や「OniRobot（オニロボ）」など、新規事業のタネはここから生まれている。事業化するためのひとつのキーワードは「共感」だ。共感を呼ぶアイディアには何が必要なのか、引き続き深田氏に話を聞いた。

2020 / 02 / 21

【前編】「家電」を「カデン」に　パナソニックはなぜGame Changer Catapultを生み出したのか

未来の「カデン」をカタチにする。パナソニック　アプライアンス社が新規事業開発のために組織したGame Changer Catapult（以下GCカタパルト）は、変化する世の中に新たな価値を創造することを目指している。2016年の立ち上げ以降、シニアの課題を解決するやわらか食カデン「デリソフター」や「OniRobot（オニロボ）」など、プロダクトありきではない事業の種を生み出し、育てている。創業100年を超える家電メーカーの次の時代へ向けた挑戦について、パナソニック アプライアンス社事業開発センターに所属し、GCカタパルトの代表を務める深田昌則氏に聞く。

2020 / 02 / 07

【後編】調査はアパレルのものづくりに有効なのか　TSIホールディングスのマーケティング室の挑戦

国内外のアパレルメーカーやブランドを傘下に持つTSIホールディングス。2017年にマーケティング室を立ち上げ、ブランドのサポートを行なっている。ブランドやデザイナーのクリエイティブを打ち出す、プロダクトアウトのイメージが強いアパレル業界にあって、マーケティングを行う理由とは。そして、消費者を知るための市場調査は、アパレルのものづくりにどのような効果を与えているのか。マーケティング室長の加賀谷三平氏と、それをサポートするクロス・マーケティングの髙木敬太氏に話を聞く。

2019 / 10 / 04

ウェビナーとは？特徴やメリット・デメリットを解説

マーケティングの世界では、近年インターネットを活用したビジネスセミナーが注目されています。これをウェビナーといいます。集客やコスト面でのメリットがある反面、うまく使いこなさないと十分な効果が得にくい面もあります。企業として実施を検討していたり、自分がその担当者になっていたりする場合は、開催目的や具体的な進め方について、事前にしっかりとした戦略を立てることが重要です。

2020 / 06 / 26

売上伸ばすECサイト！自粛期間のチャネル戦略

新型コロナウイルス感染防止対策で、多くの実店舗が休業や営業時間短縮を強いられ、店舗経営が難しい状況が続きました。その分、物は売れず、苦境に陥っている企業や店舗が増加し、流通経済は世界的規模で深刻な事態に陥る企業も少なくありません。
そんな中で、チャネル戦略を導入してECサイトでの販売力を高め、実店舗の収益減をカバーする企業戦略が奏功しているケースが多く見られました。チャネルとは、マーケティングにおいては商品やサービスが購入者の手元に届くまでの経路や、その媒体のことです。実店舗もネットショップもチャネルです。実店舗の運営を直販方式にするか、小売業者らを間に入れた間接方式にするかという選択や、実店舗よりもECサイト販売に軸足を移そうといった流通経路の選択決定をおこなうのがチャネル戦略です。

2020 / 06 / 19

GoogleのCookie排除宣言を受けて考えられる影響は？

サードパーティCookieにより、閲覧者のサイト利用状況を追跡し、閲覧者が関心を持っていると推測できる分野の広告を表示することが可能となっています。広告主としては広告効果が期待できるため、以前から幅広く利用されてきました。しかし2020年になり、この機能が使えなくなる流れになってきています。その原因や背景を整理し、今後ウェブ広告業界がどのように変化していくのかを考察します。

2020 / 06 / 05

在宅勤務や休校、外出自粛…増加する巣ごもり消費の実態

新型コロナウイルス感染抑止策として政府が出した緊急事態宣言によって、学校は休校となり、企業はテレワークへの移行を求められ、飲食店をはじめとする多くの店が休業や営業時間短縮に追い込まれています。このように国民全体が不要不急の外出自粛を強いられる中で、経済活動も変化しています。

2020 / 05 / 28

2020年、SDGsが学生にもさらに浸透！その理由に迫る

世界的規模で取り組むべき目標であるSDGsはSustainable Development Goalsの略で、2015年の国連サミットで選び抜かれた2030年までに実現するべき目標のことです。貧困や飢餓の撲滅、健康で安全な自然と社会の構築など、17の目標が設定されています。この人類共通の課題に対する認知度は、社会人よりも学生のほうが高いという調査結果があります。それはなぜなのか、理由を考え、今後を展望します。

2020 / 05 / 14

シリーズ アメリカのSDGs （1）ニューヨークで進むエコライフ

近年、さまざまなシーンでSDGsという言葉を聞くようになり、注目を集めています。環境問題への取り組みとして、2020年7月からは全小売店にレジ袋有料が義務付けられました。海外では既にレジ袋有料化や廃止が行われている国も多く、レジ袋削減に対する動きは日本より進んでいるといえるでしょう。単にレジ袋を廃止するだけでなく、商品自体の形状を工夫してみたり、自発的にエコバックを持参する意識を持つようアイデアを打ち出したりと、日本でも見習うべきところがあるのではないでしょうか。
そこでクロス・マーケティングでは世界各国におけるSDGsに対するさまざま取り組みをお伝えするため、30年以上ニューヨークにオフィスを構え暮らしているArc Media, Inc.の竹内氏に協力を依頼し、現地のリアルを綴ってもらいました。

2020 / 04 / 30

ライフスタイル

緊急事態宣言解除後の“華金”の過ごし方に関する調査

2020 / 07 / 02

ライフスタイル

外食に関する調査

2020 / 06 / 30

ライフスタイル

ファッションアイテムに関する調査

2020 / 06 / 25

ライフスタイル

都道府県間の移動に関する調査

2020 / 06 / 23

医療・健康

新型コロナウイルス生活影響度調査（第7回）

2020 / 06 / 22

ライフスタイル

オンライン配信に関する調査

2020 / 06 / 18