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SNSは、スマートフォン普及率の増加でどこでも手軽に利用できるようになり、それに伴い、サービス数や利用者が増加しており、日常的なコミュニケーションツールの一つになっています。個人間のコミュニケーションにとどまらず、企業広告の媒体としても使用され、消費行動にも少なからず影響を与えていると考えられます。そこで本調査では、日本国内で利用されているSNSから8つをピックアップし、それぞれの利用実態を把握しました。また、SNSで目にした商品やサービスに対する興味喚起や実購入に至る程度がSNSごとに差があるのかについて調査しました。

現在の消費者の暮らしの状況を、所得・消費・行動の観点で過去と比較し、景気動向判断の基礎資料を得ることを目的とし、2009年2月から2011年11月までは3ヵ月ごとに実施（※）、2012年からは、年2回、4月または5月と10月に実施しております。※ただし、2011年4月に東日本大震災後の生活者の動向変化を観測するために緊急調査を行っております。
本調査においては、全国1,200人の生活実態や消費動向の推移に加えて、今後の景気の見通しについてどのように考えているのかといった景況感や、2019年5月の最大10連休となるゴールデンウィークについても調査し、その実態を明らかにしました。