調査結果　（一部抜粋）

SDGsに対する認知度を2020年に調査した結果と2019年に調査した結果を社会人と大学生・院生で比較すると、どちらも1年間で認知度が大きく向上。特に大学生・院生の認知度向上が顕著であり、【まったく知らない】の割合が半数以下となる結果になった。＜図1＞

社会人、大学生・院生ともに、SDGsに積極的に取り組むべきなのは国や自治体とした人が約8割と最も多く、昨年とほぼ同様の結果に。しかし、企業や個人・生活者と回答した割合が増えたことからも、SDGsの取り組みに対する意識の変化もうかがえる。＜図2＞

大阪・関西万博がSDGsをベースに考えられたことを知っている人の変化では、社会人でほぼ横ばい、大学生・院生で11.0％減少という結果に。大阪・関西万博の開催が近づき情報発信が活発になることでこの割合も増えていくことが予想される。＜図3＞

サステナブル商品の認知度の変化ではSDGsの認知度と同様に社会人も大学生・院生も向上。大学生・院生の【名称も内容も知っている】は3.8％から11.8％と約3倍、【内容は知らないが名称は聞いたことがある】は17.0％から36.1％と約2倍増加した。＜図4＞

サステナブル商品については【良い商品があれば利用・購入したい】が2020年調査で社会人、大学生・院生ともに最多。今後さまざまなサステナブル商品が増えていくことも考えられ、商品自体に魅力があり、社会や環境に配慮した商品であることが望まれる。＜図5＞

SDGsに積極的に取り組んでいる企業への就職・転職に対する優位性については、大学生・院生の約半数が優位になると回答。大学生・院生にとって、企業や団体のSDGsの取り組み有無も就職先の検討に影響することがわかった。＜図6＞

　　　

調査概要

※調査結果は、端数処理のため構成比が100％にならない場合があります