一般用医薬品（大衆薬）に関する調査

報道関係各位

2009 / 05 / 29

株式会社クロス・マーケティング

－「一般用医薬品（大衆薬）」に関する調査－

改正薬事法施行後の一般医薬品の購入意向に大きな変化はなく、「ドラッグストアチェーン」が8割超で最も高い。
「スーパーマーケット」「コンビニエンスストア」は1～2割にとどまる。

株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都中央区代表取締役社長：五十嵐幹）は、全国20～69歳の男女を対象に、「一般用医薬品（大衆薬）」に関する調査を実施いたしました。

調査背景・目的

2009年6月1日より施行される「改正薬事法」により、一般用医薬品（大衆薬）を取り巻く環境は大きく変化しようとしています。
本調査は、消費者の一般用医薬品（大衆薬）に関する意識や購買実態、今後の購買意向を明らかにすることを目的に実施いたしました。

調査結果トピックス

「改正薬事法」の認知率は8割を超える。理解率は6割にせまるが、三大都市圏と地方都市で7ポイント程度の差異。

一般医薬品購入時の重視ポイントは「効果の確実性」が最多。女性は「飲みやすさ／使いやすさ」を重視する傾向にある。

消費者は「ブランド」よりも「低価格」、「新成分」よりも「使い慣れている医薬品」、「有名ブランド」よりも「店員のすすめ」を重視する傾向にある。