働く場所やテレワークに関する調査(2022年)
首都圏テレワーク実施率は49%、うち32%は「ほぼ毎日」
働く場所は「会社や現場」を中心としたい人が半数超え
-働く場所やテレワークに関する調査(2022年)-
株式会社クロス・マーケティング(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:五十嵐 幹)は、首都圏に在住する20~69歳の有職者男女約2,026人を対象に「働く場所やテレワークに関する調査(2022年)」を実施しました。2020年4月の緊急事態宣言を受け急増したテレワークですが、現在どの程度行われているのでしょうか。また、今後の働く場所として会社や現場がよいのか、その理由などを聴取し分析しました。
調査結果(一部抜粋)
【テレワーク実施率】
首都圏有職者のうち、今までにテレワークを経験した人は61%。まん延防止等重点措置期間中である、直近1か月のテレワーク実施率は49%と半数であった。年代別には、20代の1か月間の実施率は52%とやや他の年代より高めではあるものの、年代によるテレワーク実施率に大きな差は見られない。この1か月間のテレワーク実施回数は、「ほぼ毎日」が32%と最も多く、一週間の半分以上でテレワークをしている人(週3日以上)は、63%を占めた。今後、「月に1日以上テレワークをしたい」人は74%と高い。特に、30代の意向者は79%と目立つ。<図1、2>
【働く場所】
働く場所についてどちらを中心にしたいか聴取したところ、「会社や現場」が58%、「テレワーク」が43%。「会社や現場」を中心に働きたいは60代のみで6割を超えた。「会社や現場」で働きたい人の理由(自由回答)は、「会社の方が仕事に集中できる/効率が良い」「コミュニケーションが取りやすい」「onとoffの切り替え/メリハリをつける/公私を分ける」という意見があがった。一方、「テレワーク」 で働きたい人の理由は、「移動時間がもったいない/その時間を有効に使いたい」「満員電車の通勤はストレス/苦痛」「プライベート時間が取れる/時間にゆとりができる」など、首都圏調査ということもあり、オフィスに対しての不満ではなく、移動時間の長さや満員電車への不満が多くあがっていた。仮にテレワークを行うのであれば、どんな場所がよいかを聴取したところ「自宅」が82%と断トツで高く、次いで「コワーキングスペース」「サテライトオフィス」が続いた。<図3、4>
レポート項目一覧
□ 属性設問(性別/年代/未既婚/同居家族/居住地/職業/雇用形態)
▼調査結果詳細
□ テレワーク実施経験
□ 直近1年間のテレワーク実施状況
□ テレワーク実施理由
□ テレワーク実施意向
□ 今後のテレワークの意向回数
□ 今後テレワークをしたい場所
□ 働きたい場所
調査概要
- 調査手法
- : インターネットリサーチ(クロス・マーケティング セルフ型アンケートツール「QiQUMO」使用)
- 調査地域
- : 首都圏(埼玉県・千葉県・東京都・神奈川県)
- 調査対象
- : 20~69歳の男女有職者
- 調査期間
- : 2022年2月15日(火)~18日(金)
- 有効回答数
- : 本調査2,026サンプル
※調査結果は、端数処理のため構成比が100%にならない場合があります
- 会社名
- : 株式会社クロス・マーケティング https://www.cross-m.co.jp/
- 所在地
- : 東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24F
- 設立
- : 2003年4月1日
- 代表者
- : 代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹
- 事業内容
- : マーケティングリサーチ事業
マーケティング・リサーチに関わるコンサルテーション
◆本件に関する報道関係からのお問い合わせ先◆
- 広報担当
- : マーケティング部
- TEL
- :03-6859-1192
- FAX
- :03-6859-2275
- : pr-cm@cross-m.co.jp
≪引用・転載時のクレジット表記のお願い≫
本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。 <例>「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・・」