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働く場所やテレワークに関する調査(2022年)

2022 / 02 / 28

#コミュニケーション,#アンケート調査,#市場調査

働く場所やテレワークに関する調査(2022年)

首都圏に在住する20~69歳の有職者男女約2,026人を対象に「働く場所やテレワークに関する調査(2022年)」を実施しました。2020年4月の緊急事態宣言を受け急増したテレワークですが、現在どの程度行われているのでしょうか。また、今後の働く場所として会社や現場がよいのか、その理由などを聴取し分析しました。

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  • 首都圏テレワーク実施率は49%、うち32%は「ほぼ毎日」
  • 働く場所は「会社や現場」を中心としたい人が半数超え

調査結果トピックス

【テレワーク実施率】

首都圏有職者のうち、今までにテレワークを経験した人は61%。まん延防止等重点措置期間中である、直近1か月のテレワーク実施率は49%と半数であった。年代別には、20代の1か月間の実施率は52%とやや他の年代より高めではあるものの、年代によるテレワーク実施率に大きな差は見られない。この1か月間のテレワーク実施回数は、「ほぼ毎日」が32%と最も多く、一週間の半分以上でテレワークをしている人(週3日以上)は、63%を占めた。今後、「月に1日以上テレワークをしたい」人は74%と高い。特に、30代の意向者は79%と目立つ。<図1、2>

図1 テレワーク実施状況 、図2 テレワーク実施意向率

【働く場所】

働く場所についてどちらを中心にしたいか聴取したところ、「会社や現場」が58%、「テレワーク」が43%。「会社や現場」を中心に働きたいは60代のみで6割を超えた。「会社や現場」で働きたい人の理由(自由回答)は、「会社の方が仕事に集中できる/効率が良い」「コミュニケーションが取りやすい」「onとoffの切り替え/メリハリをつける/公私を分ける」という意見があがった。一方、「テレワーク」 で働きたい人の理由は、「移動時間がもったいない/その時間を有効に使いたい」「満員電車の通勤はストレス/苦痛」「プライベート時間が取れる/時間にゆとりができる」など、首都圏調査ということもあり、オフィスに対しての不満ではなく、移動時間の長さや満員電車への不満が多くあがっていた。仮にテレワークを行うのであれば、どんな場所がよいかを聴取したところ「自宅」が82%と断トツで高く、次いで「コワーキングスペース」「サテライトオフィス」が続いた。<図3、4>

図3 働きたい場所、図4 今後、テレワークをしたい場所


レポート項目一覧

   

□ 属性設問(性別/年代/未既婚/同居家族/居住地/職業/雇用形態)
▼調査結果詳細
□ テレワーク実施経験
□ 直近1年間のテレワーク実施状況
□ テレワーク実施理由
□ テレワーク実施意向
□ 今後のテレワークの意向回数
□ 今後テレワークをしたい場所
□ 働きたい場所

本レポートのダウンロードにより閲覧できる情報

  

本レポート(全16ページ)では、下記の情報をご覧いただけます。

 
  • すべての調査結果(全調査項目記載の全ての内容、計16ページ分)
  • 調査結果サマリー(重要なポイントのみを抜粋)
  • 回答者の属性情報(性別・年代・居住地など)
  • 設問・回答の詳細(各種設問と回答形式)
  • 全回答の集計結果(グラフ+集計表)

調査概要

調査手法 インターネットリサーチ(クロス・マーケティング セルフ型アンケートツール「QiQUMO」使用)
調査地域 首都圏(埼玉県・千葉県・東京都・神奈川県)
調査対象 20~69歳の男女有職者
調査期間 2022年2月15日(火)~18日(金)
有効回答数 本調査2,026サンプル

調査結果は、端数処理のため構成比が100%にならない場合があります


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