Digital Marketing デジタルマーケティングコラム

デジタルマーケティングコラム

DXとデジタルマーケティングのつながりとこれまでの成り立ち

2021 / 12 / 14

社内のデジタル改革を進めるうえで、DX（デジタルトランスフォーメーション）とデジタルマーケティングは欠かせない存在です。ただ、DXやデジタルマーケティングの施策を進めるためには、両者の位置づけやこれまでの変化を理解していないと、世の中の動きに対応した戦略を立案するのは難しいでしょう。デジタルを積極的に活用するために、まずはそれぞれの立ち位置について解説していきます。

DXとデジタルマーケティングの関係性とは？

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、企業がデジタル時代に対応するため、デジタル技術をフル活用しながら新しい製品やビジネスモデルを創出すること、あるいはデジタル時代に最適な組織体制をつくる取り組みです。一方のデジタルマーケティングは、オンラインやオフラインから取得した複合的なデータを活用したマーケティングのことを指します。

現代の消費者は価値観も生活様式も多様化し、これまでのような画一的なマーケティングではニーズを的確に捉えることが難しくなってきました。そこで実店舗やECサイト、オウンドメディア、SNSなどの複数のチャネルを連動させ、各チャネルから取得したユーザー属性や興味関心からニーズを汲み取る、デジタルマーケティングの必要性が高まりつつあります。

そして、デジタルマーケティングを実施する際に欠かせないのがDXです。さまざまなチャネルから取得したデータをマーケティングに活かすとしても、まずは社内のシステムを整備したりITプラットフォームを整えたりと、DXの取り組みが必要になります。また、同様に、たとえどれだけ優れた社内ITシステムを整えていても、それを活かすためのデジタルマーケティングの土台が整備されていなければ、DXの取り組みも十分に機能しません。

このように、DXとデジタルマーケティングは車の両輪のような関係性だといえます。

DX（デジタルトランスフォーメーション）のこれまでの変化

DXという言葉が初めて登場したのは2004年。「テクノロジーの発達によって人々の生活もより良い方向に変化していくので、学術的なアプローチが新たに必要だ」とスウェーデンにあるウメオ大学所属のエリック・ストルターマン教授が提唱しました。
もともと学問的な観点から提唱されたDXですが、2010年代より徐々にビジネス分野に浸透していきます。

2016年には、IDC JapanがDXを「企業がクラウドやビッグデータなどを利用して新しい製品やサービスを生み出すことで、ネットとリアルの両面で顧客エクスペリエンスの変革をはかること」と定義。さらに経済産業省もDX推進ガイドラインを公表したことで、日本でも一気にDXに対する認知が広がりました。特に経済産業省が公表したガイドラインには、日本企業が抱えるデジタル戦略の脆弱性だけでなく損失額も具体的に提示されました。それによって、国内企業の多くで危機意識を持つようになり、DXの導入を検討するきっかけとなりました。

デジタルマーケティングのこれまでの変化

1990年から2000年に至るまでの時代は、デジタルマーケティングの黎明期だといわれています。1990年代前半はまだWindows95の時代で、パソコンの保有率は22%にしか過ぎませんでした。Yahoo!JAPANは1997年に国内で初めてバナー広告を掲載するサービスを開始しますが、現在ほどインターネットが普及していない当時、インターネットの商用利用は模索段階だったでしょう。

しかし、2000年代になるとパソコンやインターネットが急速に普及し、デジタルマーケティングが台頭しました。例えば2002年にスタートしたブログサービスや、2004年に登場したmixiやFacebookといったSNSなどによって、企業と消費者の双方向コミュニケーションが加速しました。またAmazonや楽天といった大手オンラインモールが台頭して、EC市場が拡大したことも特徴的な出来事です。

2010年代に入るとスマートフォンの保有率が一気に高まります。多数のアドテクノロジーが開発された2011年やネイティブアドが登場した2014年を経て、この頃からスマートフォンユーザーを意識したデジタルマーケティングが広がりました。

この当時、デバイスの多様化に合わせた戦略立案の必要性が高まりましたが、それは現在でも続いています。特に最近はビッグデータの活用などテクノロジーの進化が顕著で、アドテクノロジーを戦略的に活用する動きがより活性化しています。

まとめ

急速なデジタル化の進展に対応するためには、DXとデジタルマーケティングが欠かせません。両者は車の両輪のような関係で、どちら一方が欠けるともう片方の施策の実行は困難になります。そのため、社内のデジタル改革を進める際は、システムや組織体制、製品・サービスと体系的な取り組みが必要です。

DXやデジタルマーケティングの過去の在り方を見つめ直し、今後の動向を見据えたうえで適切なデジタル戦略を考えていきましょう。

■DX、デジタルマーケティングについての詳細はこちら
・DXとは？今後課題となる「2025年問題の崖」を解説
https://www.cross-m.co.jp/column/digital_marketing/mkc20200807/

・デジタルマーケティングはどうなる？今後について考察
https://www.cross-m.co.jp/column/digital_marketing/mkc20191206/

【参考URL】
https://kobot.jp/kobotcolumn/2021/01/15/dx-marketing-difference
https://www.softbank.jp/biz/future_stride/entry/column/20200301/