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  • デジタルマーケティングコラム

企業がnoteを活用するメリットと、効果的な運用方法

2023 / 08 / 08

#コミュニケーション,#SNS,#メディア

企業がnoteを活用するメリットと、効果的な運用方法

note(ノート)は、note株式会社が提供するメディアプラットフォームです。運営会社が2022年12月に、東証グロース市場へ上場したことでも話題を集めました。従来は、個人ユーザーによる利用が多かったnoteですが、近年になって企業による活用が進んでいます。その理由は、オウンドメディアを保有しない企業でも気軽に情報発信を始められる点や、集客チャネルの一つとして大きな効果が見込めることなどが挙げられるでしょう。本記事では、企業がマーケティングにnoteを活用するメリットを解説します。


note(ノート)とは

note(ノート)とは、「誰もが継続して創作活動ができるようにする」というコンセプトを持つメディアプラットフォームです。文章はもちろん、音声や画像、動画などを自由に投稿できる特徴があります。

noteでは、独自のエディターで記事を制作できるため、ブログ制作サイトやCMS(コンテンツ管理システム)とよく似た側面を持ちます。また、記事の閲覧者が「スキ(X(旧Twitter)のいいねと同様の機能)」を送ってクリエイターを応援したり、コンテンツを有料化したりと、SNSの側面をあわせ持つのも特徴です。

noteは、2022年4月に会員数が500万人を超え、コンテンツ購入数も3,600万件を突破しました。メディアプラットフォームの中でも、まさに今、注目度の高まっているのがnoteだといえるでしょう。


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企業がnoteを運用するメリット

では、企業のマーケティング活動においてnoteを活用すると、どのようなメリットがうまれるのでしょうか。ここでは、5つのメリットを詳しく解説します。

手軽に運用を始めることができる

昨今における企業のメディア運営は、その手法が多岐にわたります。例えば、企業ブログや動画配信サイト、SNSなどが代表的な手法です。ただし、企業ブログのようなテキスト系のオウンドメディアを運営する場合、CMSをはじめとするプラットフォームに契約する手間やコストが発生します。

その点、noteであれば、レンタルサーバーの契約や独自ドメインの発行といった手続きが発生せず、無料でコンテンツの作成が可能です。また、定期マガジンを発行できるプレミアムプランは月額500円、運営サポートやAIによる支援機能が提供されているプロプランは月額8万円と、複数のプランから目的に合ったものを選べます。

集客がしやすい

月間アクティブユーザー数が6,300万人超(2020年6月時点)を記録するnoteでは、数多くのユーザーに自社コンテンツを見てもらえる可能性があります。noteで公開した記事に自社サイトへのリンクを設定すれば、効果的な集客チャネルとして機能するでしょう。

また、noteのプラットフォーム内でユーザーとコミュニケーションを取れるため、さまざまな人を巻き込んだキャンペーンを開催するのも一案です。noteの活用により、企業や商品・サービスの認知拡大、ブランドロイヤルティの向上などが見込めます。


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SNSと相性が良い

noteは、FacebookやX(旧Twitter)などでシェアされることを前提に、ユーザーインターフェースが設計されています。投稿した記事には、タイトル直下やフッターなど、さまざまな箇所にSNSへの投稿ボタンが設置されており、情報拡散の手段として効果的です。

SEOに強い

検索エンジンの中でも、特にGoogleはドメインパワーを重視して検索順位を決定する傾向にあります。Amazonや楽天などと同じく、数多くのユーザーを集められるnoteはドメインパワーが強いため、SEOにも好影響を与えます。

仮に現在、検索エンジンからの流入が少ない場合は、noteが有効な手段の一つとなるかもしれません。Google広告やYahoo!広告など、検索連動型広告とも相性が良い点も特徴です。noteで数多くのコンテンツを発信すれば、自社の一大オウンドメディアとして有効に機能するでしょう。

ECサイトと連携できる

Shopify(ショッピファイ)やBASE(ベース)をはじめ、自社で構築したECサイトと連携できるのもnoteのメリットです。例えば、noteで記事を作成する際に、ECサイトの商品URLを埋め込むと、商品名や価格、画像などがカード状で表示されます。そのため、商品の紹介ページとしてnoteを活用するのも方法の一つです。

noteを運用する際のポイント

noteを効果的に活用するためには、運用時のポイントを押さえておくことが大切です。ここでは、noteで成功するためのポイントやコツをご紹介します。

 ●運用目的・ターゲットを明確にする
 ●アカウントは法人向けの「note pro」がおすすめ
 ●定期的に投稿するための体制を作る
 ●SNSと連携する


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運用目的・ターゲットを明確にする

noteを運用する際に重要なのは、目的とターゲットを定めることです。目的やターゲットが不明瞭な状態では、コンテンツの方向性がぶれてしまい、集客やブランディングなどの効果が低下しかねません。

noteの運用目的の具体例をいくつか見てみましょう。

 ・見込み客を対象にリードナーチャリング(購買意欲の醸成)を行う
 ・求職者をターゲットに情報を発信し、採用活動を効率化する
 ・社内イベントや福利厚生の利用実態などを公表し、インナーブランディングに注力する

目的が定まれば、誰にコンテンツを届けるべきかというターゲットを絞り込めます。

加えて、ターゲットの理想的な人物像である「ペルソナ」を設計することも大切です。単なる性別や年齢だけでなく、居住地や職業、年収、趣味といった細かい要素を明確にすることで、提供する情報の具体性が増して相手の心に響きやすいコンテンツを作成できます。

アカウントは法人向けの「note pro」がおすすめ

企業がnoteを運用する場合は、法人向けのプラン「note pro」がおすすめです。note proを活用すれば、ほとんど手間をかけずにオウンドメディアを構築できます。

note proには、独自ドメインやテーマカラー・ロゴのカスタマイズ、分析ツールといった独自の機能が搭載されています。noteの集客力を活かしつつ、独自のブランドカラーを前面に押し出せるのがメリットです。オウンドメディア運営には欠かせない、ユーザー数やPV、読了率などのアクセス解析を行えるのも利点だといえます。

また、AIアシスタント機能が使い放題なのも特長の一つです。記事のタイトルや構成の立案に悩んだ際は、AIが過去のコンテンツをもとに内容を提案してくれるため、コンテンツ制作の手間や時間を削減できます。

noteに関して分からない部分があれば、経験豊富なカスタマーサクセスチームに相談しましょう。これはnote proのプランに含まれている独自のサービスです。個別ミーティングやミートアップなど、気軽に悩みを相談できる環境が用意されているほか、セルフラーニングサイトを使って利用者自身でnoteの使い方を学習できます。


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定期的に投稿するための体制を作る

noteで多くのユーザーにコンテンツを見てもらうには、定期的に情報を発信することが大切です。アーカイブに数多くのコンテンツが用意されていると、ユーザーの回遊率が高まり、自社に興味を持ってもらえる可能性が高まります。

コンテンツを投稿する頻度は、最低でも1日1回のペースが理想です。そのためには、「予算・インフラ・スケジュール」の3つの観点から社内体制を整えると良いでしょう。

予算を立てる際は、まず1記事あたりの制作費を明確にします。ライターやエディター、イラストレーターなどに支払う外注費や、ディレクションに要する費用、写真や動画の撮影費、インタビュー代など、想定される制作費を洗い出します。内製化と外注のどちらが自社にとってメリットがあるか、この時点で決めておきましょう。

インフラを整備するには、処理速度の速いパソコンを用意したり、コンテンツの編集などに必要なソフトウェアを比較・検討したりといった準備が必要です。そして、インフラを整備する期間も考慮に入れ、プロジェクト全体のスケジュールを立てます。スケジュールを立てる際は、各フェーズで必要になる業務やその担当者も明らかにすることが重要です。

SNSと連携する

noteは単体でも情報発信メディアとして優れた集客力を持ちますが、その効果を最大限に活かすためにも、SNSと連携することをおすすめします。両者の連携により、ユーザーとのエンゲージメント強化やブランディングといった、SNS独自のメリットを活かせます。

具体的には、noteとSNSの連携で次のようなことが可能になります。

 ・noteで記事を公開する度にX(旧Twitter)やFacebookで投稿をシェアする
 ・X(旧Twitter)の場合は、投稿に反響があればリプライで関連記事をシェアできる
 ・Facebookでは、noteのコンテンツをグループ内で自動的にシェアできる

ここで重要なのは、SNSでシェアするタイミングです。コンテンツを発信するターゲットによっては、特定のタイミングで投稿する方が、相手に気づいてもらえる可能性が高まります。

例えば、ビジネスパーソンを対象にノウハウをまとめたコンテンツを発信する場合は、通勤時間やお昼休みなどの時間帯を狙うのが効果的です。一方、スタッフブログやインタビュー記事など、時間をかけて読んでもらいたいコンテンツは、時間に余裕が生まれやすい夜間帯が向いているでしょう。

まとめ

誰でも手軽に記事を作成できるのが魅力のnote。2014年にサービスを開始してから会員数が増え続け、今や個人だけではなく法人の会員数も拡大しています。2023年2月時点の法人会員は2万3,000社と、ビジネス用途でnoteを活用するケースも増えつつあるのが現状です。

企業がnoteを活用すれば、手軽にオウンドメディアを立ち上げられる、集客効果が期待できるといったメリットが生まれます。この機会にnoteを活用し、マーケティングにおける顧客接点を増やしてみてはいかがでしょうか。

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