マーケティングコラム

訪日外国人の市場調査から見えてくるインバウンド市場

2018 / 05 / 17

訪日外国人の数はここ数年で急激に伸びています。2020年の東京オリンピックも控え今後益々増加することが予測できます。旅行関係のみならず、あらゆるビジネスの分野で外国からの訪問者は新規ターゲットとなります。この記事では外国からの旅行者に対しての市場調査の必要性やインバウンド市場へのニーズや展望などを検証していきます。

訪日外国人の現状

まず初めに日本を訪れる外国人についての全般的な現状を見てみましょう。（日本政府観光局統計資料参考）

【訪日の目的】
外国からの訪問者の目的はトータルで見ると観光が74.9％、商用が16.2％、その他（留学、公用、家族訪問など）が8.9％です。国別に見ると中国は77.1％、他のアジア圏も60％以上が観光目的で、例外としてアジアでもインドだけは15.6％が観光で70.2％が商用、その他が14.1％となっています。米国は47.1％観光、33.8％が商用、その他19.2％です。

【訪日外来者数と国籍】
2017年日本を訪れた外国からの旅行者数はおよそ2869万人で前年比19.3％増加しています。国別では一番多いのが中国人、それに韓国、台湾、香港と中華圏が続きます。5番目にアメリカ137万5000人、その後はタイ、マレーシア、フィリピン、シンガポールとアジア圏でうまっています。10位以内がアメリカを除き全部アジアの国々で訪日外来者数全体の10％以上を占めています。

【訪問地域】
日本での訪問地トップは大阪、次に東京、千葉、京都、福岡、北海道、沖縄、奈良、大分の順になっています。中国や韓国からはレジャーや飲食、ショッピングなどができる大阪へ、欧米先進国からは日本の歴史ある人気の京都へ、東南アジアの暖かいタイやシンガポールからは雪を見たり観光やスキーをするために北海道へと、それぞれ足を運んでいます。

訪日外国人の市場調査で得られるデータ

【市場調査のメリット】
2020年のオリンピックまで2年となり、外国からの訪問者はますます増加しています。訪日した人々を対象にしたマーケティングリサーチを実施することにより
・対象顧客のニーズを把握できる
・販売予測を行うことができる
・商品の改良のアイディアを得ることができる
・価格設定の見直しに使用できる
など多くのメリットがあります。

【市場調査の効果を得る】
正しいマーケティングリサーチがなされれば、そのデータから訪日外国人のニーズがわかります。どのような商品に対してどのような効果があるかなどを知ることができます。例えばリサーチ内容が宿泊統計調査であれば、外国からの訪問者がどのような施設に宿泊するかがわかり、消費動向調査であれば、日本滞在中に具体的にどのようなものが購買されているのかがわかります。それらのデータを分析することにより、その先のビジネス展開の方向性が見えてきます。

今後のインバウンド市場

【インバウンド市場の現状】
外国からの訪問者を対象とした消費マーケットとしてのインバウンド市場ですが、訪日国を見てみるとアメリカが5位に入っている以外は、地理的にも一番近いこともあってアジア諸国が10位までを占めています。インバウンド市場の現状としてはアジア諸国は滞在が週末の数日間なのに比べ、アメリカを始め欧米諸国は10日以上の滞在で宿泊費や食費も高額となっています。

【インバウンド市場の推移】
近年インバウンド市場で注目されていたのが2015年に流行語大賞にも選ばれた中国人の爆買いです。2017年の外国からの訪日人数で一位は中国で、商品購入代の消費もやはり中国がトップです。ただし中国では現在他国への経済流出を防ぐ政策が施行されているので、中国人の爆買いも今後は減少していく可能性があります。

【インバウンド市場の将来展望】
外国からの旅行者の増加に伴い民泊サービス施設の増設や、海外でも人気のアニメスタジオが愛知県長久手市の愛・地球博記念公園にテーマパークの開園を予定していたり、新しいカジノ法による経済活性化の見込みなど政府が助成金等を出して積極的なインバウンド対策を計画しています。海外からの旅行客が興味を持つような施設の開設で明るい将来展望が見えてきています。

まとめ

中国人の爆買いブームが終了して今後のインバウンド市場の動向が懸念されましたが、東京オリンピックを控えて外国からの訪問者が減少することは考えられていません。この時期のインバウンド市場は活性化することが期待されます。その機会にむけて今からターゲット顧客の市場調査をしても決して早すぎることはありません。データの分析から今後の動向を読み取って様々なビジネスアイディアを活かすことができます。この時期はインバウンド化の波に乗るとても良いチャンスです。ターゲットははっきりしています。正しいマーケットリサーチの内容と方法さえ間違えなければ、その後のビジネスに生かすことができるでしょう。