マーケティングコラム

オンライン調査とオフライン調査の有効活用

2018 / 12 / 20

昨今のインターネット事情は、私たちの生活に欠かせない重要な役割を担っています。各先進国への普及により、多種多様な情報が瞬時に世界中を行き交うようになりました。ビジネス面においても、世界的な目線で見ると毎日新しい進化を遂げています。
マーケティングおよびビジネス展開に欠かせない調査方法の種類として、オンライン調査もしくはオフライン調査があります。ネットワークに繋がっていることをオンライン、一方でネットワークに繋がっていない状態をオフラインという言葉で表します。では、どのような際にこの2つの調査方法を活用すると良いのか、オンラインとオフラインの二面性を踏まえて検証していきます。

オンライン調査とは

まずオンライン調査は、数多くのモニターを回答者として募り、ネット上の設問に答えてもらう方法です。インターネットリサーチとも呼ばれ、マーケティングには欠かせない要素のひとつであることは確かです。一昔前に一般的であった紙面上で行う調査であれば、集計する際に手間がかかり、すぐに回答結果を得ることは困難でした。しかしオンライン上であれば、幅広い年代から素早く回答を集められる強みがあります。また年代や性別を絞り、すぐ回答してもらいたい場合などにも適しています。活用方法としては、SNSやポイントが付加されるアンケートサイトなどがあります。

≪特性≫
・新しくオープンする店舗や新規商品のメニュー、価格設定のヒントを得られる
・プライベートな要素、対面で回答しにくい商品やサービスのニーズを知れる
・一般もしくはターゲットにした利用者による商品やサービスの満足度を把握できる
・リゾートや土地開発に向けて、どのような層が関心を寄せられているかが分かる
・ユーザーからの需要があるサービスを知り、改善に繋げられる

これらのような特性をインターネットリサーチは持っています。また回答者の顔が見えないことから、匿名性があります。このことから、回答者の意見を引き出しやすいポイントのひとつにもなっています。さらにミスなく回答をチェックできて識別しやすいという点が企業にも支持されている要因です。ユーザーにとっては気軽に回答しやすいポイントが活用シーンを広げる理由に挙げられ、調査したい層、特にインターネットを使う若年層に向けてピンポイントで回答を集めやすくなっています。各企業のネットワークにデータとして保存されるので、回答者の意見が無駄になりづらいです。

オフライン調査とは

一方オフライン調査とはインターネット回線を繋がずに調査する方法で、郵送形式や座談会形式などの種類があります。過去にはファクスや電話回線を使った調査方法もありました。しかしインターネットが発達したことと同時に、各企業はオンラインとオフラインの双方が持ち合わせるメリットを調査方法によって分けています。幅広い年齢層、特に高齢者の意見を取り入れたい場合は、オフラインでの調査が今でも活用されている場合が多いです。例えばデプスインタビューや疑似会場などで、回答者本人の声を生で聞けることから、言葉だけでなく感情までもくみとることができるのもポイントのひとつになっています。

≪特性≫
・デプスインタビューで利用者のニーズを探せる
・利用者のプロフィールを基に詳しくヒアリングできる
・疑似会場を作った上で、支持される商品を把握できる
・消費者の態度や行動、気持ちや要因の関係を知れる
・座談会形式、もしくは一対一のインタビュー形式で意見を得られる
・サンプルを送付して、実際に使用した感想や意見を聞ける

これらオフラインの特性を最大限に生かすことで、マーケティングに活用することができます。オフラインではインターネットリサーチでは成し得ない、消費者の生活や感情に密着できる特性をも持っています。また機密性がある情報であればあるほど機密保持などが適用され、オフラインであっても漏えいしづらいこともポイントのひとつです。顔が見えることで信用度が増すほか、企業と消費者の間で十分なコミュニケーションをはかれることから、ニーズを探しやすいこともメリットです。特に飲食物やアパレル、寝具や生活雑貨など実際に試してみないと分からない商品は、オフライン方法でしか体験できない一面も多くあり、強みになっています。

目的に応じた調査手法の選択を

ある商品やサービスのマーケティングを行いたい場合、その特性を生かしてオンライン調査とオフライン調査の手法を選ぶことがカギになります。すぐに意見やデータを得たい場合にはオンラインを、一方で実物を手にとってもらい意見を得たい場合はオフラインが適切です。マーケティングしたいものによって柔軟に対応することが大切です。

まとめ

現在の調査方法はインターネットを用いたものをはじめ、従来の特性を生かしたインタビューや会場に集客する形式などがあります。スピーディーに情報を得ることは企業の成長にも貢献しますが、生身の人間から生まれた意見を得たい場合は利用者や消費者の動向をしばらく待った上で行わなければいけないということが分かるでしょう。