現金以外の手段で決済を行うキャッシュレス化が国際的に進んでいます。クレジットカード、電子マネー、スマートフォン決済など、さまざまな決済手段が存在するなか、各国の生活者は決済に対してどのような意識を持っているのでしょうか。そこで今回は、18～64歳の日本、中国、アメリカ、ドイツそれぞれの都市部在住者を対象として、街なかでの買い物時の決済手段やその変化など、キャッシュレス化に対する実態の把握と意識を明らかにすることを目的に調査を実施しました。
Cross Marketing (Thailand) Co. Ltd. （クロス・マーケティングタイ 本社：タイ王国バンコク都 代表者 濱野 英和）とXQUEST (Thailand）Co., Ltd.（本社：タイ王国バンコク都 代表取締役 陽田 伸行）は、業務提携を締結し、訪日経験のあるタイ人に日本での経験に関する調査を行う「レオ・レオ・リサーチ」をサービス化、提供を開始しました。そこで今回は「レオ・レオ・リサーチ」を利用し、タイ国内のSIMカードを購入した10～60代の男女400人を対象に「訪日タイ人のSNS利用に関する調査」を実施しました。
日本企業におけるキーマーケットのひとつであるASEAN各国。特にインターネット環境の整備やスマートフォンの普及などによって各国のeコマースがビジネスとして非常に魅力的と注目を集めています。一方で、現地に自社の拠点がないため、言語の問題や情報の未整備など、eコマースに関する情報の把握、理解が困難という課題があることも事実です。そこで今回はシンガポール、タイ、インドネシア、日本、中国の5カ国のeコマースに焦点をあて消費者のオンラインショッピングへの意識や行動について調査し、比較・分析を行いました。尚、本リリースに関連したセミナーを2017年7月26日（大阪）・2017年7月28日（東京）にて行う予定となっております。
70年間にわたりタイ王国の国王として在位されたプミポン国王が崩御されました。タイの国民にとっては絶対なる存在であった国王が亡くなられた後、タイ国民の意識や消費動向にはどのような変化があったのか、国王死去の前後として3カ月前と直近3週間の比較調査を行いました。
2020年の東京オリンピック開催に向けて、新しい施設の建設などさまざまな準備が行われておりますが、東京でのオリンピック開催に対して、海外の人々はどのような意識を持っているのでしょうか。 本調査では、在日外国人・訪日外国人の方々を対象に、オリンピック・パラリンピックへの興味や選手・競技種目についての意識、期待点・不安点などを調査しました。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐幹）は、日本・ベトナム・フィリピン・マレーシア・インドネシア・タイに在住する20歳～49歳の男女を対象に、「東南アジアにおける日本ブランドアセスメント調査」を実施しました。
