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  • 保険・金融

電子マネーに関する調査

2014 / 09 / 08

電子マネーに関する調査

株式会社クロス・マーケティング(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:五十嵐 幹)は、首都圏(1都3県)に在住する高校生、大学(院)生、20~60代の社会人男女を対象に、「電子マネーに関する調査」を実施しました。

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  • 増税後、電子マネー利用を増やした理由「ポイントに魅力を感じたため」が第1位
  • 特にお買い物系カードが顕著
  • 利用促進に向けたキーワードは「残高の明確さ」
図1 今後の電子マネー利用意向

調査結果トピックス

今後の電子マネー利用意向では、全体の4割近くが利用を増やしたいと回答している <図1>

電子マネーの各ブランド認知・利用経験では、 「nanaco」、「Suica」、「PASMO」、「WAON」、「Edy」の5ブランドがその他のブランドと比べて圧倒的に認知率が高く(約8割)、電子マネーの主要ブランドとなっている

2014年4月以降に電子マネーの利用を増やしたきっかけとしては、「ポイントに魅力を感じたため」が41%と最も高く、「nanaco」や「WAON」といった買い物系のカードにその傾向が見られる。ポイントによるおトク感や消費増税分をポイント取得により少しでも補う意識があると考えられる

調査概要

調査手法 インターネットリサーチ
調査地域 首都圏(東京、神奈川、千葉、埼玉)
調査対象 高校生、大学(院)生の男女、20代~60代の社会人男女
調査期間 2014年8月16日(土)
~8月17日(日)
有効回答数 700サンプル

調査結果は、端数処理のため構成比が100%にならない場合があります


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<例>「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・・」

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