マーケティングコラム

メタバースとは？流行している背景や活用事例をご紹介

2021 / 12 / 17

2021年現在、デジタル業界で「メタバース」という言葉がひときわ注目を集めています。海外ではフェイスブックやBMWが参入を表明し、日本でもメタバースを活用したビジネスが主流になり得るかもしれません。今回は、メタバースの特徴や流行の背景、ビジネス領域での活用事例をご紹介します。

メタバースとは？

メタバース（Metaverse）とは、インターネット上の仮想現実空間を利用し、ユーザー同士のコミュニケーションや現実さながらのライフスタイルを送ることができる世界です。古代ギリシャ語の「meta（超越）」に、英語の「universe（世界）」という言葉をかけ合わせて生まれました。

メタバースに大きな注目が集まったのは2007年にまでさかのぼります。当時、アメリカに本社があるリンデンラボという企業が提供する「セカンドライフ」が大きな話題となりました。セカンドライフとは、自分だけのアバターを作成し、仮想現実空間で理想的な生活を送れるメタバースです。

また、近年においては、「マインクラフト」や「どうぶつの森」といったゲームもメタバースの一種だとされています。

もちろんメタバースの活用はゲーム分野だけではなく、他にもVR・AR技術を活用した没入型のショッピングサービスやコンサート配信、ブロックチェーン技術と組み合わせたFinTech分野への応用といった形で広がりを見せています。

今、メタバースが注目される背景

セカンドライフの登場によって一時的に注目を浴びたメタバースですが、その後ブームは沈静化しました。しかし、2021年になり、多くの企業がメタバースに関心を寄せています。ここへ来て再びメタバースが脚光を浴びているのは、主に以下のような理由があるからです。

・3DCGやVR技術の進化により、よりリアルな仮想空間を表現できるようになった
・PC性能の向上や5G通信の登場でストレスなくメタバースを体感できるようになった
・ブロックチェーンの普及によってデジタルアセットの透明性が向上しつつある
・新型コロナウイルスの影響でデジタル・トランスフォーメーションが一気に加速した
・オンラインコミュニケーションに慣れ親しむZ世代が主役の時代を迎える

つまり、2007年にメタバースがブームになったときと現在とでは、人々の価値観やIT技術の土台が根本的に異なるわけです。デジタル技術が格段に進歩し、さらにwithコロナの新たな生活様式が広がろうとする現在、メタバースは過去よりもはるかに流行する可能性を秘めています。

経済的な活用事例

海外ではすでに、メタバースを視野に入れて事業展開を行う企業が増えています。以下でお伝えするメタバースの経済的な活用事例を知り、自社のビジネスやマーケティングに活用してみましょう。

フェイスブックの「Horizon Workrooms」

2021年にメタバースという言葉がひときわ注目を集めたのは、米国の大企業フェイスブックが大きく影響しています。CEOであるマーク・ザッカーバーグ氏は、メタバース分野へ積極的に投資を行うことを公表。2021年8月には、「Horizon Workrooms」というメタバースをリリースしました。

Horizon Workroomsとは、メタバース上で実施できるバーチャル会議システムです。

「Zoom」や「ハングアウト」など、従来のWeb会議システムとの違いは、自分だけのオリジナルアバターを作成できることにあります。リアルな会議のように参加者の姿はアバターを通じて視認でき、参加者は身振り手振りやボードに文字を書くといった実際の会議に近いコミュニケーションを行えます。

VREの「ENGAGE Oasis」

アイルランドのスタートアップ企業VR Education Holdings（VRE）は、独自のメタバース「ENGAGE Oasis」を開発。早ければ2022年にもサービスがリリースされる予定です。

ENGAGE Oasisは、主に法人をターゲットとしたメタバースプラットフォームで、仮想現実空間の中で製品の販売や見込み客との商談を行えます。企業はそれぞれ、展示会場のような好みのバーチャル空間を構築可能です。

これにより、人々のコミュニケーションを介したデジタルマーケットが生まれます。単に製品の画像や動画、仕様書を見て購入を検討するのではなく、販売担当者との商談を通じた交渉やヒアリング、デモンストレーションなどの営業活動が仮想空間で実現できます。

NVIDIAの「Omniverse」

NVIDIAが2019年に発表したメタバース「Omniverse」は、世界で活躍するアーティストのためのコラボレーションプラットフォームです。同プラットフォームを使えば、仮想空間上で世界中のデザイナーやアーティストと共同作業を行えるようになります。

例えば、ドイツで活躍する建築家が3D CADを使って作成した建築物の情報を、カナダのエンジニアと共有し、カナダのエンジニアが内装の新製品を設計するといったことが可能です。建築分野以外にも、製造やゲーム開発などクリエイティブ業務を必須とする業界での活用が期待されています。

BMWの「Joytopia」

最近では、メタバースをマーケティングにも活用しようという試みが大企業を中心に始まっています。その一つがBMWで、2021年9月にモーターショーの先行イベントとして「Joytopia」を実施しました。

JoytopiaはBMW独自のメタバースで、参加者はモーターショーのハイライトや人気アーティストによるバーチャルライブなどを楽しめます。その目的はBMWのブランド認知の向上です。今後は、BMWのようにメタバースをマーケティングに活用する企業が増えてくると思われます。

まとめ

誰もが仮想現実空間を体感できるようになるメタバース。IT技術の進歩やwithコロナの生活様式の変化などを追い風に、近年は特に注目が高まっています。

過去にもメタバースという言葉が脚光を浴びたこともありますが、今回のブームでは、メタバースを活用して本格的に新規事業を行おうとする企業も少なくありません。そのため、今回は単なるブームで終わらず、メタバースを活用したサービスやビジネスの展開が普及するかもしれません。

今回お伝えした4社の事例を参考に、自社のビジネスにどのようにメタバースが活用できるか、検討してみてはいかがでしょうか。

【参考URL】
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2109/06/news023.html
https://fisco.jp/media/metaverse-about/
https://thebridge.jp/2021/10/its-all-about-metaverse