Digital Marketing デジタルマーケティングコラム

デジタルマーケティングコラム

【2024年】海外デジタルマーケティングの特徴を紹介

2024 / 04 / 12

最先端のデジタルマーケティングを取り入れるため、海外のトレンドを参考にしようと考えているマーケティング担当者の方も多いのではないでしょうか。デジタルマーケティングのトレンドは海外から生まれることが多いため、関連するイベントや事例を常にチェックしておくことが大切です。しかし、海外の情報を調べようにも、言語の壁が原因で、思うように捗らないケースも多いでしょう。今回は、海外デジタルマーケティングの最新トレンドと事例をまとめていますので、新しい施策の考案に役立ててください。

海外デジタルマーケティングの最新トレンド
特徴的な海外デジタルマーケティングの事例
まとめ

海外デジタルマーケティングの最新トレンド

マーケティングのトレンドは常に変化しています。とりわけ、海外のデジタルマーケティングを押さえておくと、競合他社との差別化を図れるようになるでしょう。

海外デジタルマーケティングにおける2024年最新のトレンドは次の通りです。

・プログラマティック広告
・ファーストパーティCookie
・インフルエンサーマーケティング
・ハイパーパーソナライゼーション
・音声マーケティング
・チャットボット
・Amazon広告
・インタラクティブコンテンツ

それぞれのトレンドを詳しく解説します。

プログラマティック広告

プログラマティック広告は、プログラミングで自動化された広告のことです。

従来のWeb上の広告は、広告主にとって負担が大きいものでした。商材のターゲットが閲覧しそうなサイトから空いている広告枠を自力で見つけて期間を設定して買い付け、その上で出稿するといった手間をかけて広告を掲載していました。

一方でプログラマティック広告の場合、広告枠を見つけるところから入札して出稿するまでの一連の流れをAIが自動で行ってくれるので、効率良く運用できるようになっています。アメリカではデジタルディスプレイ広告のうち、約9割をプログラマティック広告が占めているほど、多くの広告主に活用されています。
AIの普及により、日本でも今後広告業界とAIを切り離して考えることは困難といえます。今後はAIを使って、効率良くマーケティングを行う企業が増えることが予想されています。

出典：「Why our forecast of 2021 US Programmatic Digital Display Ad Spending is now $15 billion higher」（eMarketer）
https://www.insiderintelligence.com/content/forecast-2021-us-programmatic-digital-display-ad-spending-15-billion-higher

ファーストパーティCookie

ファーストパーティCookieとは、訪問したWebサイトのドメインから直接発行されるCookieのことです。ファーストパーティCookieはブラウザにブロックされにくいため、トラッキングの精度を高められる特徴があります。

ファーストパーティCookieには、ECサイトでの購入履歴や顧客情報、ユーザーの行動分析などが保存されており、アクセス解析などで使われるのが一般的です。

訪問したWebサイトと異なるドメインで発行されるサードパーティCookieでは、収集される個人情報に対する法整備が進んでいます。そのため、ファーストパーティCookieで得られるデータが注目を集めているのです。

ファーストパーティCookieはサイトごとでしか発行できないので、サイト間を横断して発行することができないデメリットがあります。また、通信料が増えることによってサイトに負荷がかかるのも難点です。

しかし、ファーストパーティCookieは集めたデータの信頼性が高く、ローコストでデータ収集できるのがメリットといえます。このようなメリットから、今後もファーストパーティCookieを活用したマーケティングが活発になっていくでしょう。

インフルエンサーマーケティング

インフルエンサーマーケティングは年々増加傾向にあります。日本でも非常に活発なマーケティング手法ですが、海外では日本の10倍以上の規模になるほど巨大化しているのです。

インフルエンサーマーケティングの中心になっているのは、Instagram、TikTok、X（旧Twitter）、Facebook、YouTubeの5つのコンテンツです。

Instagramは10代～30代の女性向けのコスメやファッション、グルメなどの広告が中心となっています。インスタ映えする写真を使った広告が一般的です。

TikTokは世界で登録者数が急増しているSNSで、ショート動画がメインコンテンツとなっています。中高生を対象にした広告が注目されやすく、ユーザーが自分で動画を作って投稿する参加型の広告も人気です。

X（旧Twitter）は拡散性に優れています。キャンペーンやイベントの告知を行うのに向いているツールです。ほかのSNSと併用している企業も多く、その方が効果も高まります。

Facebookは30代～50代のビジネスパーソンのユーザーが多いSNSです。海外ではFacebookが名刺代わりとして使われるほど認知度が高く、ビジネスにおいて欠かすことはできません。

YouTubeは幅広い世代が活用しているSNSです。さまざまなノウハウを紹介する動画やハウツー系の動画が人気を集めています。ショート動画が投稿できるようになったことで、PRできる分野も広がるのではないでしょうか。

インフルエンサーマーケティングの最も難しい部分は、インフルエンサーの選定です。インフルエンサーを選ぶときは、フォロワーが3万未満でエンゲージメントが高いマイクロインフルエンサーを活用するのをおすすめします。

フォロワー数で金額が決まるため、少ないフォロワー数なら予算を抑えることができるのもメリットです。また、SNSはアップデートや修正によって頻繁に仕様が変更になります。そうしたプラットフォームの変化に目を向けることも大切です。

ハイパーパーソナライゼーション

AIの普及によってハイパーパーソナライゼーションが活発になることが予想されます。
そもそもパーソナライゼーションとは、製品やサービスを個人向けにカスタマイズすることです。例えば、動画視聴サイトで動画を見ていると、ユーザーの好みを分析して最適な動画をおすすめしてくれます。

一方、ハイパーパーソナライゼーションはユーザーの嗜好や購買行動をより細かく正確に分析し、精度の高い提案をしてくれるようになります。ハイパーパーソナライゼーションを実現するには、膨大な行動データが必要です。また、データの扱いや漏洩などに関して、プライバシーの観点から運用しなければなりません。

リアルタイムでデータを更新し、常にユーザーの好みやニーズを分析し続けることで、現在のユーザーの気持ちに寄り添った提案をすることができるようになります。

音声マーケティング

音声マーケティングとは、スマートフォンやスマートスピーカーといった音声対応デバイスを活用し、ターゲットオーディエンスに適切な情報を発信する手法です。

例えば、近年Googleが力を入れている音声検索に対応するためのVSO（音声検索最適化）や、音を活用してブランド認知を強化するソニックブランディングなどが、音声マーケティングのひとつの手段となります。

海外の金融系大手メディアTheStreetは、2022年に約半数のアメリカ人が、音声を通じて買い物を行うことを予測しています。そのため、米国では特に、音声マーケティングに対する注目度が高まっています。
参考：https://www.thestreet.com/investing/stocks/walmart-should-worry-that-voice-shopping-will-be-huge-14546693

また、最近では、GoogleアシスタントやAlexaも普及し、一般家庭で使用する人が増えています。こうした音声アシスタントだけで商品やサービスを販売することも可能になり、より顧客満足度が向上します。

音声マーケティングは今後ますます改良され、ユーザーにとってより使い勝手の良いツールとなることは間違いありません。

チャットボット

チャットボットとは、人の代わりにテキストでの会話（チャット）を対応するbotというコンピュータのことです。最近ではECサイトでの問い合わせの対応や、自治体のサイトなどで使われることが増えています。

チャットボットは顧客対応の効率化を目的としたツールに思えますが、実はマーケティングでも活用できるのです。チャットボットにはユーザーからの疑問や要望が届きます。届いた内容にマイナスなものが多い場合、そのマイナス部分を改善してより顧客満足度が高いサイトに育てることが可能です。

また、チャットボットを配置することで、不満や不安を抱えているユーザーに対して企業の営業時間外でもリアルタイムで対応できるようになるため、機会損失を防ぐこともできます。今後、より精度の高いチャットボットに進化することで、顧客エンゲージメントを高めることにつながると考えられているのです。

Amazon広告

日本ではWeb広告といえばGoogleやYahoo！をイメージする方が多いのではないでしょうか。しかし、近年海外ではAmazon広告に注目が集まっています。

GoogleやYahoo！である商品名を検索した場合、もちろん購買意欲がある層もいますが、なかには情報収集のために検索している層も一定数います。この段階ではまだ購買意欲は高くなく、比較されて他社製品に流れる可能性も高いです。

一方で、AmazonはECサイトであるため、ユーザーの多くは購買意欲が高い傾向にあります。そのため、Amazon上に広告を出すことで購買意欲の高いユーザーに直接アプローチできるようになるのです。ウィンドウショッピングではなく、商品を見つけ次第買ってもらえる場合があるため、広告の費用対効果を高められます。

また、Amazonはファーストパーティデータを利用しているため、ターゲティング精度が高いのもメリットのひとつです。Amazon広告は注目度が高いため、海外でも今後ますます出稿が増えるのではないかと予想されています。

インタラクティブコンテンツ

インタラクティブコンテンツとは、ユーザーが何らかのアクションを起こすことで、適切な情報が返ってくる双方向型のコンテンツです。従来の静的なWebページを表すパッシブコンテンツと比べて、サイトを訪れたユーザーの個別に必要な情報のみを提供できます。

米国の経済紙The Wall Street Journal（ウォール・ストリート・ジャーナル）は、オンラインメディア内にインタラクティブコンテンツを掲載しています。

例えば、画面に表示されている再生ボタンをクリックすると、データの推移を確認できる動画が流れるというような仕組みです。この仕組みのおかげで、読者は掲載されている膨大な情報の中から必要なものを探さずとも、簡単なアクションだけで求めている情報を入手できます。

特徴的な海外デジタルマーケティングの事例

ここまでお伝えした8つの最新トレンドをもとに、最先端のデジタルマーケティングを実施している海外企業の事例を紹介します。

Mastercard：ソニックブランディングを強化

クレジットカードの国際ブランドであるMastercard（マスターカード）は、積極的にソニックブランディングに取り組む米国企業のひとつです。

ソニックブランディングは、製品やサービスのブランド認知度を高めるために、サウンドや曲を活用します。その企業独自の特徴を音に乗せたものを、サウンドロゴと呼びます。サウンドという人間の感覚に直接訴えかける要素をマーケティングに取り入れることで、消費者の心の奥底へとブランドを記憶させることが可能です。

ソニックブランディングに取り組むMastercardは、世界共通のサウンドロゴを発表。この取り組みには、米国のロックバンドとして人気のLinkin Park（リンキン・パーク）から、マイク・シノダ氏も参加しました。

また、2022年6月には、Mastercardのサウンドロゴ10曲が収録されている、「Priceless」というミュージックアルバムを発表しています。

◎Mastercard、史上初の音楽アルバム「Priceless®」を発表｜Mastercard
https://www.mastercard.com/news/ap/ja-jp/newsroom/press-releases/ja-jp/2022/06/220624/

Kore.ai：カンバセーショナルAIのソリューションを開発

Kore.aiは、2014年にアメリカのフロリダ州で設立された企業で、法人向けのバーチャルアシスタントプラットフォームを提供しています。そのプラットフォーム上には、すでに高度なトレーニングを行ったAIが実装されており、カンバセーショナルAIのソリューションとして提供されています。

具体的には、プラットフォームを活用すると、社内の業務支援を行う担当部署が、各部門からの問い合わせにAIで対応できるようになったり、銀行業の複雑な業務をAIによる音声で代理応答できたりと、いずれも業務効率化につながる内容となっています。

日本では、まだカンバセーショナルAIの導入が進んでいるわけではありません。しかし、DX化の進展が加速するに連れ、競合他社に対する優位性を確保するために、導入が進む可能性があります。

◎Kore.ai
https://kore.ai/jp/services/

まとめ

トレンドの移り変わりが激しいデジタルマーケティング。トレンドが変化するということは、時代の流れに合わせて消費者の行動性向や価値観が変わりつつあることを意味します。

そのため、マーケティング担当者としては、最新のトレンドを素早くキャッチできるよう、常にアンテナを張っておく必要があります。今回紹介した最新のトレンドや事例を参考に、自社のマーケティング施策に取り入れてみてはいかがでしょうか。