その他一覧

電力小売りの全面自由化に関する追跡調査

2016年4月より電力小売りの全面自由化が開始され、半年以上が経過しました。その後、実際に電力会社やプランの変更を行った人はどの程度いるのでしょうか。
そこで本調査では、2016年2月に実施した弊社自主調査「電力小売りの全面自由化に関する調査」で回答していただいた方に再度調査を行い、導入開始した現在、実際に電力会社を切り替えたかどうかや、検討意向・電気料金の変化などについて聴取を行いました。
また、2017年4月から開始予定の都市ガス小売りの自由化についても認知度や検討意向を調査しました。

2016 / 10 / 18

引越しに関する調査

環境や生活スタイル、人間関係、自身の気持ちなど、変化を伴う引越し。引越しにまつわるアレコレを調査しました！

2016 / 07 / 26

#生活 文化,#アンケート調査,#市場調査,#くろめがね

新卒女性のプチ贅沢に関する調査

新卒女性の40％が実施！日々のお疲れを癒す「プチ贅沢」とは？

2016 / 05 / 24

#食品 料理,#ファッション,#消費者行動,#アンケート調査,#市場調査,#ショッピング,#くろめがね

電力小売りの全面自由化に関する調査

電気事業法の改正案成立により、2016年の4月より電力の小売りが全面自由化となりました。これにより、業界を問わずさまざまな企業がサービスやプランを打ち出しています。開始まで数週間となった今、国民は電力小売りの全面自由化について、どのような意識を持っているのでしょうか。
本調査では、認知率や検討意向、電力会社切り替えの重視点について把握し、実態を明らかにすることを目的にネットリサーチを実施しました。

2016 / 03 / 15

若年層の政治意識に関する調査

2015年6月に選挙権年齢を18歳以上に引き下げる改正公職選挙法が参院本会議で可決・成立しました。
新たな有権者が加わることを受け、本調査では現有権者である20歳以上の人々と、今後選挙権を得る10代の人々の政治意識を比較し、若年層の政治意識を明らかにしました。

2016 / 02 / 17

ゲームセンターの利用実態に関する調査

様々な街に存在し、小さな子どもから学生、会社員、お年寄りなど多くの人がゲームを楽しむ場所であるゲームセンター。しかし、ゲームセンターも消費増税や家庭用ゲーム機・スマートフォンゲーム等の台頭により閉店する店舗が増えるなど、市場規模は減少傾向にあると言われております。
そのような現状を踏まえ、今回は、一都三県（東京・神奈川・千葉・埼玉）に在住する方々を対象に、ゲームセンターで遊ぶ・遊ばないゲームのジャンルやゲームセンターの選択基準、満足点・不満点の他、クレーンゲームで遊ぶ理由、獲得したい景品などを調査し、その実態について明らかにしました。

2015 / 11 / 16

関西・東海地方における新聞購読に関する調査

新聞の定期購読理由は？地方紙の魅力とは？ 新聞購読の実態を解明！

2015 / 06 / 24

#生活 文化,#メディア,#アンケート調査,#市場調査,#くろめがね

Wi-Fiルーター実速調査

全国の主要観光地、観光・レジャー・ショッピング施設、注目のイルミネーションスポット計22箇所において、各社の高速モバイルデータ通信サービスのWi-Fiルーターを対象に、「全国の人気おでかけスポット、イルミネーションスポット22箇所でのWi-Fiルーターのデータ通信速度比較調査」を実施しました。

2014 / 12 / 04

朝活に関する調査

株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、一都三県（東京、神奈川、千葉、埼玉）に在住する20～69歳の男女を対象に、「朝活に関する調査」を実施しました。

2014 / 11 / 17

Android通信速度測定調査

株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、東日本エリア（北海道、東北、関東、東海）にて、 au、docomo、SoftBankの3社のAndroid（2014年夏モデル）を対象に、「Android通信速度測定調査（東日本245地点）」を実施しました。
当社ではネットリサーチだけでなく、本調査のような全国規模のフィールド調査も実施しており、今後も幅広いリサーチサービスをワンストップで提供してまいります。
※【本調査対象端末】 au：Xperia(TM) ZL2 SOL25、docomo：GALAXY S5 SC-04F、SoftBank：AQUOS CRYSTAL

2014 / 09 / 11

今、注目の商業施設についての調査

株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐幹）は、首都圏（1都3県）に在住する15歳～69歳の高校生以上の男女を対象に、「今、注目の商業施設についての調査」を実施しました。

2014 / 05 / 26

記念日に関する調査

株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、全国に居住する20代～30代の社会人男性・社会人女性を対象に、親の誕生日や父の日、母の日といった「記念日に関する調査」を実施しました

2014 / 05 / 19

ラッシュアワー通信速度調査（東名阪100地点）

株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都中央区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、各携帯電話会社のiPhone5c/Androidを使った「ラッシュアワー通信速度調査（東名阪100地点） 」を実施しました。
当社では、ネットリサーチだけでなく、本調査のような全国規模のフィールド調査も実施しており、今後も幅広いリサーチサービスをワンストップで提供してまいります。

2013 / 12 / 20

iPhone5c 通信速度調査

9月20日にdocomo、au、SoftBankの3社からiPhone5s・5cが発売され、初めて携帯電話大手3社のiPhoneが出揃ったが、キャリア選択の上で重要となる各社の高速通信ネットワークの状況はどのようなものであろうか？
　 本調査では、日本全国のネットワーク状況を把握するべく、1日の平均乗降客数 全国上位500駅の駅ホームにおいて、株式会社インターコネクトの提供する回線速度測定サイト「ＢＮＲスピードテスト」を使い、3社の取り扱うiPhone5Cのダウンロード速度を調査した。

2013 / 09 / 30

モバイル端末利用実態調査

スマートフォンやタブレット、電子書籍端末と様々なモバイル端末が発売される中、ユーザーの購入実態及び新モデルの保有状況、端末購入時の重視点、端末購入後の満足度、プレイベート利用とビジネス利用の割合、利用用途等を中心にどういった基準で端末を購入し、どの点に満足しているのか、保有状況別の利用用途等を調査しました。

2013 / 08 / 27

iPhone5 満足度調査

iPhone5発売から、10ヶ月が経過し、iPhoneを取り扱う「au・ソフトバンク」の両社は、様々な施策を展開してきたが、現状の満足度はどのようなものなのであろうか？
本調査では、両社の取り扱うiPhone5の満足度の違いと要因、及び今後の意向を探った。

2013 / 08 / 12

情報・通信機器に関する調査

情報・通信機器は、近年端末の種類も多岐に渡り、時間や場所に応じて使い分けることができるようになりました。生活者は通話やインターネット接続できる情報・通信機器を、それぞれどのように使用しているのでしょうか。SNSの投稿・閲覧についての実態も明らかにしました。

2012 / 10 / 03

企業ブランド好感度アップの要因分析

様々なメディアから情報を取得・発信できるようになった近年、企業に対するブランドイメージは、テレビCM等の広告だけでは判断できなくなりました。本調査では、特定の企業ブランドへの好感度が大幅にアップした事例を集め、その要因の分析とロイヤリティ向上や、周囲への口コミ効果等の、大幅アップしたことによる波及効果を探りました。

2012 / 06 / 12

親孝行に関する調査

昨今、「つながり」というキーワードをよく耳にします。今回は家族、とりわけ「親孝行」にスポットをあて、 人によってさまざまな意識を持つ親孝行の形について聴取し、実態を明らかにしました。

2011 / 12 / 08

【共同調査】首都圏における震災3ヶ月後の生活と消費の意識に関するアンケート

株式会社クロス・マーケティングと、株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメントは、震災１ヵ月後調査、２ヵ月後調査に続き、「第３回首都圏における震災後の生活と消費の意識に関するアンケート[震災３ヵ月後調査]」を実施しました。
その結果、今年の夏休みの過ごし方として「自宅でのんびり過ごそうと思う」が約4割、「主に自宅にいて近場に出かける」が約3割で、全体としては“安近短”の傾向が現れた結果となりました。
また「自宅から離れた場所に滞在して過ごす」という人の中で、予定している滞在期間が「いつもの夏休みより長い」という人が3割近く存在していますが、この人たちの特徴を全体と比較したところ、滞在場所として「実家や親戚の家」という割合が高く、また自宅から離れた場所に滞在する理由として「放射能の影響を避けたいから」や「できるだけ節電するため」という回答が高いなど、放射能の不安や節電で暑い夏が予想される首都圏を脱出し実家などにしばらく退避しようという『疎開型』の夏休み傾向がうかがえます。
また、家庭や職場での節電を意識した『省電力型ライフスタイル』について、「一時的なものでなく、今後長期にわたって人々の意識や行動に定着する」という見方を示す人が、全体の65％と大多数にのぼっていることがわかりました。

2011 / 06 / 17