【お知らせ】モバイルバッテリーに関する調査(2025年)
株式会社クロス・マーケティング
モバイルバッテリーを持ち歩いている人は36%
正しい処分方法を「知らない」が6割
ー モバイルバッテリーに関する調査(2025年) ー
株式会社クロス・マーケティング(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:五十嵐 幹)は、全国20歳~69歳の男女を対象に「モバイルバッテリーに関する調査(2025年)」を実施しました。スマホなどのバッテリー切れを防ぐため、外出時の必需品としてモバイルバッテリーを持ち歩く人が増えています。一方で、発火や破損などのトラブルも散見され、製品の安全性や扱い方に対する意識が高まっています。今回は、「モバイルバッテリーを持ち歩くか」「所有数・持ち歩く台数」「モバイルバッテリーの安全性に関する意識」「正しい処分方法の認知」「聞いたことがある処分の仕方」について聴取しました。
調査結果
◆モバイルバッテリーを「所有している」人は52.8%で、外出時に「持ち歩く」人は35.8%。
「外出する際は常に持ち歩く」人は15.3%で、20代は20.5%。<図1>
◆外出時に持ち歩く人が所有しているモバイルバッテリーの数は、「1台」が58.3%、「2台以上」が41.7%。外出時に持ち歩く台数は、「1台」が85.0%で、「2台以上」は少数派。<図2>
◆モバイルバッテリーの発火や膨張などのニュースを見聞きしても、「特に何も気にしていない」が36.4%、「安全性については気になるが、特に使い方や製品を変えてはいない」が23.1%。
続いて、「信頼できるメーカーの製品を選ぶ」「高温になる場所に放置しない」「以前から安全には気をつけていたので、特に変化はない」「強い衝撃を与えたり、圧力をかけたりしないように気を付ける」が1割台後半。<図3>
◆処分方法を「確実に知っている」人は11.8%、「なんとなく知っている」人は30.2%。
年代が低いほどモバイルバッテリーの処分方法を知らない人が多く、20代では7割近くを占める。<図4>
◆聞いたことがある処分の仕方は、「自治体の指定する回収拠点に持ち込む」が27.9%、「家電量販店に設置された回収ボックスに入れる」が26.4%と上位。
「いずれも聞いたことはない」は、20代では5割を超え、若い年代ほど自治体が指定する適切な処分の仕方を知らない人が多い。<図5>




調査項目
□属性設問
□モバイルバッテリーを持ち歩くか
□所有数・持ち歩く台数
□モバイルバッテリーの安全性に関する意識
□正しい処分方法の認知
□聞いたことがある処分の仕方
調査概要
- 調査手法
- : インターネットリサーチ
(クロス・マーケティング セルフ型アンケートツール「QiQUMO」使用) - 調査地域
- :全国47都道府県
- 調査対象
- :20~69歳の男女
- 調査期間
- :2025年10月24日(金)~25日(土)
- 有効回答数
- :本調査1,100サンプル
※調査結果は、端数処理のため構成比が100%にならない場合があります
- 会社名
- : 株式会社クロス・マーケティング https://www.cross-m.co.jp/
- 所在地
- : 東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24F
- 設立
- : 2003年4月1日
- 代表者
- : 代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹
- 事業内容
- : マーケティングリサーチ事業
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- 広報担当
- : マーケティング部
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- : pr-cm@cross-m.co.jp
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