郵送調査とはどのような調査手法ですか？

郵送調査は調査票を対象者に郵送し、返信用封筒で返送いただく形で実施する調査手法で、幅広い層にリーチできます。

郵送調査のメリットは何ですか？

郵送調査では自由な時間で回答していただけるため、回答者の負担を抑えながら意図した対象に調査を届けられます。

どのような層に効果的ですか？

インターネットに不慣れな層や高齢者など、紙ベースの調査でも回答しやすい対象者へのリーチが期待できます。

郵送調査の価格はどのようになっていますか？

調査の規模や設問数に応じてお見積もりとなりますが、例として 20問・500s で約¥1,500,000（税抜）〜のプランがあります。

郵送調査 | リサーチ・市場調査ならクロス・マーケティング

郵送調査

郵送調査とは、調査票（アンケート用紙）を対象者の住所に郵送し、記入後に同封の返信用封筒などで返送してもらう調査手法です。
対面やWeb調査に比べ、会場費や人件費が不要なため、比較的低コストで実施できます。
また、高齢者やインターネットに不慣れな層、広範囲に分散した対象者への調査にも有効です。
一方で、事前に同意を得ずに送付する場合が多いため、回答率はおおむね20％程度と低めです。
予備調査と本調査を分けて行うことも可能で、大規模調査や対面が難しい場面に適しています。

郵送調査におけるクロス・マーケティングの強み・実績

1. 様々なリクルーティング手法で、対象者を獲得

当社大規模パネル1,410万人（2026年7月時点）からのリクルーティングも可能ですが、インターネットに不慣れなシニア層をターゲットにする場合は、リクルーターによる機縁リクルートにて獲得いたします。
特定の企業を対象にする場合は、リストアップからも対応いたします。
※年間リクルート実績人数約40,000名（2025年実績）

2. 回答協力率をあげるための運用方法

アンケートモニターでない対象者の場合、突然のアンケート協力依頼にはなかなか抵抗があるものです。
実施前に、調査票送付を予告するハガキを送付、調査票発送後のリマインド用ハガキの送付、など細やかな運用をすることで、出来る限りアンケート回答を促します。

3. 目的に応じた、最適な運用の提案

送付先は、弊社モニターだけではなく、クライアント様がお持ちのリスト宛にも実施可能です。
通知手段は郵送ですが、回答方法は紙アンケートだけではなく、ＱＲコードからアクセスできるWEBアンケートもあわせて準備することで、協力率をあげることができます。
案件の内容によって、過去の豊富な実績から、協力率をあげるコツ・ノウハウをもとに最適な方法・進め方をご提案します。

オフィスビル入居テナントに対する満足度郵送調査

オフィスビルの管理・運営にあたり、設備やサービスの満足度やニーズを把握。
WEB上で行うASP調査と並行して、WEBでの回答が難しい対象にアンケート用紙を郵送。

調査設計

調査手法 ASP調査（ネットリサーチ）＋郵送調査
対象条件 クライアントが管理・運営するオフィスビル入居テナントの総務・従業員
サンプル数 2,000ss程度
設問数 40問程度
概算費用　6,000,000円（税別）※調査票リライト～回答方法確認（電話）～依頼状・調査票印刷＆発送～アンケートURL配信代行～実査～データ入力・クロス集計表作成まで（原票／ローデータ／クロス集計表納品）