【お知らせ】食に関する調査(2026年)外食・食意識行動編

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報道関係各位

株式会社クロス・マーケティング

直近1年間の外食頻度は月に1回以上が62%
家計に占める食費の割合は、2022年より微増が続く
ー 食に関する調査(2026年)外食・食意識行動編 ー

株式会社クロス・マーケティング(本社:東京都新宿区、代表取締役社長兼CEO:五十嵐 幹)は、全国47都道府県に在住する20~69歳の男女3,000人を対象に「食に関する調査(2026年)」を実施し、「食」に関わる実態や意識・行動などを全般的に聴取しました。今回は、「外食・食意識行動編」として、外食実態、食費の占める割合、特に値上げを感じる食品、値上げ時の購買行動、トレンド食品・機能性食品の認知・購入・意向に注目し分析をしました。

調査結果

◆外食実態
直近1年間の外食頻度は、「週に1回以上」は32%、「月に1回以上」は62%であり、2024年から大きな変化はない。60代の外食頻度は他年代よりやや低い。<図1>
外食先は「和食店」「ファミリーレストラン」「ラーメン店」「ファーストフード店」が3割台であり、2024年から同様な水準で推移している。<図2>
ともに外食をする相手は「配偶者・パートナー」「ひとりで行く」「友人」「子ども」が上位であり、「配偶者・パートナー」は減少傾向がみられた。<図3>

◆食費の割合、値上げを感じる食品、値上げへの行動
総務省発表の2025年度の家計調査では、2人以上の世帯が使ったお金のうち食費の割合を示す「エンゲル係数」は、前年より増加し28.8%の高水準であった。家計の中で食費の割合がわかる人に聴取した結果、食費の割合は「3割くらい」36%、「2割くらい」「4割くらい」が21%のボリュームゾーン。食費の占める割合は、2022年より高まっている傾向が見てとれる。<図4>
値上げの影響を特に感じる食品は「お米」60%、「卵」42%、「野菜」37%、「肉類」34%など。2025年より低下したのは「お米」「野菜」、一方やや上昇したのは「肉類」「魚介類」。<図5>
いつも買う商品が値上がりした際の行動は「同ジャンルの安い商品に替えることが多い」34%、「値上がりしても、いつも買う商品を買うことが多い」は27%。「同ジャンルの安い商品に替えることが多い」は全世代で3割から3割半ばを占めた。60代のみ「値上がりしても、いつも買う商品を買うことが多い」43%と1番手にあがった。<図6>

◆トレンド・機能性食品の認知・購入・意向
トレンド食品のうち、見たこと/聞いたことがあるのは「アサイーボウル」「オーツ麦・オートミール」「グルテンフリー食品」「ヴィーガン食」「昆虫食」が4割台。購入経験があるのは「オーツ麦・オートミール」「アサイーボウル」「低アルコール飲料」が上位。 どのような食品か内容を呈示したあとの購入意向は、「スーパーフード」13%、「完全栄養食」12%、「オーツ麦・オートミール」11%。機能性食品については「腸活を意識した乳酸菌食品」が、認知・購入経験・購入意向ともに最も高かった。<図7>

 

 

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調査項目

□ 属性設問(性別/年齢/未既婚/家族人数/同居家族/居住地/職業/食領域ポテンシャル・ニーズ・クラスター)
□ 調査結果サマリー

▼調査結果詳細
□ 外食頻度
□ 外食したお店(場所)
□ 直近1年で外食した理由/誰と外食することが多かったか
□ 食事や買い物に関する普段の意識、行動
□ フードロスに関する意識、行動
□ 食費が占める割合(1か月平均)
□ 食品の値上げに関する行動
□ 値上げの影響を特に感じる食品
□ 値上げを受けて購入への変化
□ 賞味期限が迫っている食品・商材の購入についての考え
□ 食品・食材の賞味期限についての考え
□ 家や外で食べる食費節約意識
□ 料理だと思うものについて
□ トレンド・機能性食品の認知/購入経験/興味関心/購入意向
□ 今後目指したい食事習慣

▼食領域ポテンシャル・ニーズ・クラスターについて

調査概要

調査手法
インターネットリサーチ
調査地域
:全国47都道府県
調査対象
:20~69歳の男女
調査期間
:2026年調査:4月14日(火)~15日(水)
2025年調査:4月16日(水)~17日(木)
2024年調査:4月23日(火)~24日(水) 
2022年調査:4月1日(金)~3日(日)
有効回答数
:本調査3,000サンプル(2022年・2024年:2,500サンプル)    

※調査結果は、端数処理のため構成比が100%にならない場合があります

 

【会社概要】
会社名
: 株式会社クロス・マーケティング https://www.cross-m.co.jp/
所在地
: 東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24F
設立
: 2003年4月1日
代表者
: 代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹
事業内容
: マーケティングリサーチ事業
 マーケティング・リサーチに関わるコンサルテーション

◆本件に関する報道関係からのお問い合わせ先◆
広報担当
: マーケティング部
TEL
:03-6859-1192
FAX
:03-6859-2275
E-mail
: pr-cm@cross-m.co.jp

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