食に関する調査(2026年)外食・食意識行動編
全国47都道府県に在住する20~69歳の男女3,000人を対象に「食に関する調査(2026年)」を実施し、「食」に関わる実態や意識・行動などを全般的に聴取しました。今回は、「外食・食意識行動編」として、外食実態、食費の占める割合、特に値上げを感じる食品、値上げ時の購買行動、トレンド食品・機能性食品の認知・購入・意向に注目し分析をしました。 ◆内食・中食編はこちら
https://www.cross-m.co.jp/report/20260514food
- 直近1年間の外食頻度は月に1回以上が62%
家計に占める食費の割合は、2022年より微増が続く - ー 食に関する調査(2026年)外食・食意識行動編 ー
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調査結果トピックス
【外食実態】
直近1年間の外食頻度は、「週に1回以上」は32%、「月に1回以上」は62%であり、2024年から大きな変化はない。60代の外食頻度は他年代よりやや低い。<図1>
外食先は「和食店」「ファミリーレストラン」「ラーメン店」「ファーストフード店」が3割台であり、2024年から同様な水準で推移している。<図2>
ともに外食をする相手は「配偶者・パートナー」「ひとりで行く」「友人」「子ども」が上位であり、「配偶者・パートナー」は減少傾向がみられた。<図3>

【食費の割合、値上げを感じる食品、値上げへの行動】
総務省発表の2025年度の家計調査では、2人以上の世帯が使ったお金のうち食費の割合を示す「エンゲル係数」は、前年より増加し28.8%の高水準であった。家計の中で食費の割合がわかる人に聴取した結果、食費の割合は「3割くらい」36%、「2割くらい」「4割くらい」が21%のボリュームゾーン。食費の占める割合は、2022年より高まっている傾向が見てとれる。<図4>
値上げの影響を特に感じる食品は「お米」60%、「卵」42%、「野菜」37%、「肉類」34%など。2025年より低下したのは「お米」「野菜」、一方やや上昇したのは「肉類」「魚介類」。<図5>
いつも買う商品が値上がりした際の行動は「同ジャンルの安い商品に替えることが多い」34%、「値上がりしても、いつも買う商品を買うことが多い」は27%。「同ジャンルの安い商品に替えることが多い」は全世代で3割から3割半ばを占めた。60代のみ「値上がりしても、いつも買う商品を買うことが多い」43%と1番手にあがった。<図6>

【トレンド・機能性食品の認知・購入・意向】
トレンド食品のうち、見たこと/聞いたことがあるのは「アサイーボウル」「オーツ麦・オートミール」「グルテンフリー食品」「ヴィーガン食」「昆虫食」が4割台。購入経験があるのは「オーツ麦・オートミール」「アサイーボウル」「低アルコール飲料」が上位。 どのような食品か内容を呈示したあとの購入意向は、「スーパーフード」13%、「完全栄養食」12%、「オーツ麦・オートミール」11%。機能性食品については「腸活を意識した乳酸菌食品」が、認知・購入経験・購入意向ともに最も高かった。<図7>

レポート項目一覧
□ 属性設問(性別/年齢/未既婚/家族人数/同居家族/居住地/職業/食領域ポテンシャル・ニーズ・クラスター)
□ 調査結果サマリー
▼調査結果詳細
□ 外食頻度
□ 外食したお店(場所)
□ 直近1年で外食した理由/誰と外食することが多かったか
□ 食事や買い物に関する普段の意識、行動
□ フードロスに関する意識、行動
□ 食費が占める割合(1か月平均)
□ 食品の値上げに関する行動
□ 値上げの影響を特に感じる食品
□ 値上げを受けて購入への変化
□ 賞味期限が迫っている食品・商材の購入についての考え
□ 食品・食材の賞味期限についての考え
□ 家や外で食べる食費節約意識
□ 料理だと思うものについて
□ トレンド・機能性食品の認知/購入経験/興味関心/購入意向
□ 今後目指したい食事習慣
▼食領域ポテンシャル・ニーズ・クラスターについて
本レポートのダウンロードにより閲覧できる情報
本レポート(全50ページ)では、下記の情報をご覧いただけます。
- すべての調査結果(全調査項目記載の全ての内容、計50ページ分)
- 調査結果サマリー(重要なポイントのみを抜粋)
- 回答者の属性情報(性別・年代・居住地など)
- 設問・回答の詳細(各種設問と回答形式)
- 全回答の集計結果(グラフ+集計表)
調査概要
| 調査手法 | インターネットリサーチ |
|---|---|
| 調査地域 | 全国47都道府県 |
| 調査対象 | 20~69歳の男女 |
| 調査期間 | 2026年調査:4月14日(火)~15日(水) 2025年調査:4月16日(水)~17日(木) 2024年調査:4月23日(火)~24日(水) 2022年調査:4月1日(金)~3日(日) |
| 有効回答数 | 本調査3,000サンプル(2022年・2024年:2,500サンプル) |
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