ターゲットとする世代への施策を検討する際、スマートフォンの普及率や利用の実態を正しく把握することは、戦略を組み立てる上で基本となります。本記事では、総務省などの公的統計データを基に、日本国内におけるスマートフォンの所有・利用率について、子供から現役世代、シニア層にいたるまでの特徴や近年の推移をご紹介します。
日本のスマートフォン所有率は世帯で9割、個人でも約8割に到達【2025年最新調査】
総務省の「令和7年通信利用動向調査」によると、日本国内におけるスマートフォンの世帯保有率は91.8%に達しています。これはテレビの世帯保有率（90.1%）を初めて逆転した結果であり、スマートフォンが現代の家庭において主要なインフラとなっている現状を示しています。同じく代表的な情報通信機器である「パソコン」の世帯保有率（64.4%）も大きく上回っており、家庭内におけるデジタル環境の中心がスマートフォンへ移行している状況がうかがえます。
出典：総務省「令和７年通信利用動向調査」
https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/data/260529_1.pdf
さらに、個人のスマートフォン所有率（保有している人の割合）をみても78.9％と、個人の生活端末として広く行き渡っている実態が分かります。特に20代から50代までの現役世代においては、個人の所有率がすでに9割を超えて一貫して増加傾向にあります。スマートフォンは単なる連絡手段の枠を超え、日常生活の社会インフラとして幅広い世代へ確実に定着しています。
出典：総務省「令和７年通信利用動向調査」
https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/data/260529_1.pdf
【年代別】2025年最新のスマートフォン所有率
スマートフォンの所有率は、年代によって違いが見られます。若年層や現役世代ではほぼ全ての人が所有する一方、高齢になるにつれてその割合は緩やかに減少する傾向があります。
ここでは、総務省の最新調査結果を基に、各年代のスマホの所有率を具体的に見ていきます。年齢別のデータは、世代別のコミュニケーション手段や情報収集の方法、アプローチ手法を検討する上で重要な指標となります。
出典：総務省「令和７年通信利用動向調査」
https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/data/260529_1.pdf
10代・20代のスマホ所有率は9割前後
年齢階層別のスマートフォンの利用者の割合は、13歳～19歳で89.7%、20歳～29歳で92.7%と、非常に高い水準にあることがわかります。若年層にとってスマートフォンが生活に不可欠なコミュニケーションツールであり、情報収集、学習、娯楽など、あらゆる活動の基盤となっている実態を示しています。
10代後半から20代では池畔がスマートフォンを保有しており、この世代を対象としたサービスやマーケティングにおいて、スマートフォンを最適化したアプローチは必須といえます。もはや生活の一部として定着しており、日常生活における必須インフラとして深く根づいている状況です。
30代〜50代の現役世代も9割以上がスマホを所有
30代～50代の現役世代におけるスマートフォンの個人所有率は、各年代ともに9割を超えており、非常に高い普及率を維持しています。この世代は、仕事における業務連絡や情報共有、プライベートでのSNS利用、モバイルバンキングなどの金融取引、オンラインショッピングなど、公私の両面でスマートフォンを積極的に活用しているのが特徴です。
社会活動の中心を担うこの層において、スマートフォンは生産性向上と生活の利便性を両立させるための重要なツールとして機能しており、社会インフラの一部として完全に定着していることがうかがえます。
60代の保有率は約9割、70代でも約7割に迫る
60代・70代のシニア層でも、スマートフォンの所有は着実に進んでいます。60代の所有率は88.6%、70代は68.1%でした。若年層や現役世代と比較すると数値は低くなるものの、特に60代では9割近く、シニア層においてもスマートフォンが広く定着していることが分かります。
この年齢別データは、行政サービスのデジタル化や、シニア向けビジネスを展開する上で見逃せない重要な指標となります。家族との連絡手段としてだけではなく、情報収集や趣味活動など、生活を豊かにするためのツールとして、多くのシニア層に受け入れられている現状が見て取れます。
80代以上の保有率は約3割、他の年代に比べ低い水準
80代以上の後期高齢者におけるスマートフォンの所有率は33.0%となっており、他の年代と比較すると低い水準にとどまっています。この年齢別データからは、依然としてデジタルデバイド（情報格差）が存在する実態がうかがえます。身体的な理由（小さな文字が見づらい、タッチパネルの操作が難しいなど）や操作への不安、必要性を感じないといった要因から、スマートフォンを持たない選択をしている層が一定数存在します。
しかし、個人での所有率が3割を上回っている点は注目すべき変化です。家族とのビデオ通話や健康管理アプリの利用など、生活の質（QOL）を維持・向上させる目的で活用する後期高齢者も増えています。そのため、行政や民間サービスにおいては、この層へのデジタル活用支援と、非所有者への代替手段の確保が両立して求められます。
シニア層（60歳以上）のスマホ所有率の変化
近年、シニア層におけるスマートフォンの所有率は著しく上昇しています。かつてはデジタル機器に不慣れな世代と見なされていましたが、社会全体のデジタル化の進展や、シニア向けに操作が簡単な機種が登場したことなどを背景に、急速に普及が進みました。
この変化は、シニア層のライフスタイルやコミュニケーション、情報収集の方法に大きな影響を与えています。ここでは、過去のデータとの比較を通じて、シニア層のスマホ所有率の推移と、その利用目的について解説します。
過去5年間で見るシニア層の所有率の推移
シニア層におけるスマートフォンの所有率は、過去5年間で着実に増加しています。総務省の通信利用動向調査の推移（2021年〜2025年）を見ると、高齢層におけるデジタル化の進展が数値に大きく表れています。
・60代の所有率：2021年の79.3%から、2025年には88.6%へ
・70代の所有率：2021年の53.1%から、2025年には68.1%へ
特に、3G回線の終了（フィーチャーフォンの順次サービス終了）が各社で告知・実施された2021年以降、スマートフォンへの移行が加速したと考えられます。この普及の広がりは、シニア層がデジタル社会において、新たなコミュニケーションやオンラインサービスへアクセスする機会が拡大していることを意味しています。この推移は、シニア向け市場におけるデジタルマーケティング戦略の重要性が高まっていることを示唆しています。
シニア層がスマートフォンを利用する主な目的
株式会社クロス・マーケティングが実施した独自調査「目に関する調査（2025年）」によると、スマートフォンを保有するシニア層の利用目的・用途は、60代・70代ともに「インターネット検索やニュースの閲覧」が8割を超え、最多となっています。
これに次いで、LINEやX（旧Twitter）などの「メール・SNS」の利用も各年代で7割を超えており、シニア層にとってスマートフォンが情報収集と日常的なコミュニケーションの双方において、欠かせないツールになっている実態がうかがえます。また、「電話・テレビ電話」の利用においては、60代の39.0%に対して70代が51.2%と半数を超えている点も、この世代ならではの顕著な特徴です。
こうした利用動向からは、現代のシニア層が自ら能動的に情報を取得し、テキストや通話機能を通じて周囲と活発に繋がるなど、スマートフォンを日常生活の利便性向上に役立てている様子が示されています。
子供・未成年のスマホ利用率｜何歳頃から使い始める？
子供や未成年者の間でも、スマートフォンの所有は一般化しています。特に中学生や高校生になると、その利用率は成人とほぼ変わらない水準に達します。
子供たちが何歳からスマートフォンを使い始めるかは、友人関係や防犯上の必要性、家庭の方針など様々な要因が関係しています。ここでも、公的機関の調査データを基に、小学生から高校生までの年齢別スマホ利用率から、子供たちのデジタルライフの実態を明らかにします。
【小学生】学年別のスマホ利用率
小学生のスマートフォン利用率は、学年が上がるにつれて増加する傾向にあります。
こども家庭庁が公表した「令和7年度青少年のインターネット利用環境実態調査」において、インターネットを利用する機器として「スマートフォン」を挙げた割合は以下の通りです。
・小学校低学年（6〜9歳）のスマートフォン利用率： 27.2%
・小学校高学年（10歳以上）のスマートフォン利用率： 48.3%
この年齢別データからは、低学年のうちは利用している子が4人に1人（2割強）にとどまりますが、4〜6年生を中心とする高学年層になると約半数にまで急増していることが分かります。
友人とのコミュニケーションや塾・習い事の連絡手段、GPS機能を活用した防犯対策といった目的で、小学校高学年がスマートフォンを使い始める一つのタイミングとなっていることが推察されます。低学年のうちは保護者の管理下での利用やキッズケータイからスタートし、徐々に個人のスマートフォン利用へ移行していく過程が見られます。
【中学生・高校生】スマホ利用率
中学生・高校生になると、スマートフォンの利用率はさらに急速に高まり、ほぼすべての生徒が利用するようになります。同調査において、インターネットを利用する機器として「スマートフォン」を挙げた中学生・高校生の割合は以下の通りです。
・中学生のスマートフォン利用率： 84.8%
・高校生のスマートフォン利用率： 97.1%
中学生で約8割半、高校生になるとほぼ100%に近い水準に達しており、この年齢別のデータは、中高生にとってスマートフォンが友人関係の維持や部活動の連絡、学習情報の収集に不可欠なツールであることを示しています。
学校生活におけるコミュニケーションの多くがメッセージアプリやSNSを通じて行われるため、この世代ではスマートフォンは単なる便利な道具ではなく、社会的なつながりを保つための必須アイテムとなっています。
出典：こども家庭庁「令和7年度青少年のインターネット利用環境実態調査」
https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&toukei=00100105&tstat=000001241956
スマホを持たない人はどの年代に多い？非所有の理由
スマートフォンの所有率が全体的に高まる一方で、依然としてスマートフォンを持たない人々も存在します。総務省の調査データを見ると、非所有者は特に80代以上の高齢層に多いことが明らかです。
年齢別に見ると、70代で31.4%、80歳以上では60.5%が非利用・所有者となっています。これらの方がスマートフォンを持たない主な理由としては、以下のような点が挙げられます。
・必要性を感じない： 現状の生活や固定電話、周囲のサポートで満足している
・操作が難しそう： タッチパネルの操作や、初期設定、トラブル時の対応に不安がある
・月々の料金が高い： 利用頻度に対して、維持費が見合わないと感じる
・従来の携帯電話（ガラケー）で十分： 通話と簡単なメールができれば事足りる
行政手続きのオンライン化などを進める際には、こうした非所有者の存在を念頭に置いた多角的なアプローチが求められます。
まとめ
公的統計や各種データから、国内のスマートフォン普及率・利用率は非常に高い水準に達しており、若年層から現役世代にかけては必須のインフラとして機能していることが分かります。シニア層の所有率も着実に増加しており、デジタル化は全世代的な潮流となっています。
一方で、未成年層の学年による利用環境の変化や、シニア層の年齢による利用目的の差異など、世代ごとに利用実態の違いがみられます。こうした年代別の利用率や推移、具体的な利用目的を正確に把握することは、多様な世代に向けたマーケティング戦略の策定やサービス開発において、不可欠な基礎情報となります。
