- 消費者意識に変化の兆し
- 食費・給与所得に緩やかな増加傾向
- 金融商品への興味や、景況感指数の上昇も
調査結果トピックス
生活実態の推移として、【所得】項目のおいて、「食費」、「給与所得」では、2009年の調査開始以来の増加傾向が見られた。なかでも、「食費」は初めてプラスへと転じている ＜図1＞
金融商品購入への興味・関心では、「非常に興味・関心がある」が9.8％、「やや興味・関心がある」が24.1％と、興味・関心が「ある」と回答した割合は全体で3割を超えている。性年代別では、興味・関心が「ある」と回答した人は女性より男性に多く、特に男性20代は51.1％と半数を超えている ＜図2-1＞＜図2-2＞
今後1年間の景気の見通しでは、「良くなると思う」と回答した方が13.3％で、前回2014年10月に調査をしたときよりも5.5％アップしている。さらに、「悪くなると思う」と回答した方は前回が44.0％に対し、今回が25.8％と、18.2％も減少。景況感としては、現状維持、もしくは景気向上すると考えている方が増えてきていることが窺えた ＜図3＞
調査概要
| 調査手法 | インターネットリサーチ |
|---|---|
| 調査地域 | 全国47都道府県 |
| 調査対象 | 20〜69歳の男女 |
| 調査期間 | 2015年5月9日（土） 〜5月11日（月） |
| 有効回答数 | 1,200サンプル |
※調査結果は、端数処理のため構成比が100％にならない場合があります
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＜例＞「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・・」
