- 家族といえどもプライバシーは守るが8割
18～39歳は「生活費以外は夫婦別々で」40歳以上は「妻が管理し夫はこづかい制」 - ー 結婚・家族観に関する実態・意識調査（2025年4月定点ココロスタイルリサーチ） ー
調査結果トピックス
【結婚・家族観】
結婚・家族観についての意見・考え方を4段階で聴取した。非常に+まあそう思う割合は、「家族といえどもプライバシーは守る」81％、「入籍しても結婚式をあげる必要性はない」「子どもの体調不良などを理由に休み・早退をするのは当たり前」74％、「結婚するときは、身近な親族だけで結婚式をあげたい」「自分にとって家族は心のよりどころ」69％、「介護を必要とするようになった時、家族以外の人に介護してもらうことに抵抗はない」が上位にあがる。「今の時代を考えると子どもをもつことに不安を覚える」「男性同士、女性同士の結婚も法律で認められるべきだ」は、若い年代ほど割合が高まる。＜図1＞
【配偶者・パートナーとの出会い、お金の管理】
同居している配偶者・パートナーとの出会いは、「会社・職場、アルバイト先、取引先」39％、「友人・知人の紹介」19％がTOP2。70代では「親や親戚からの紹介／お見合い」が2番手の20％。18～29歳、30代の「マッチングアプリ」は10％台で3番手にあがった。＜図2＞
お金の管理は「妻が管理し夫へのおこづかい制」が43％、「共同生活費以外は、夫婦別々に自由に使う」は24％である。 「妻が管理し夫へのおこづかい制」 は40代を境に年代が上がるにつれ割合が増える。「共同生活費以外は、夫婦別々に自由に使う」 は、18～29歳は44％、30代は30％とTOPにあがった。＜図3＞
【配偶者に対する意見・考え方】
配偶者への意見・考え方を4段階で聴取した。非常に+まあそう思う割合は、「夫婦といえども、精神的には自立した関係でいたい」84％、「生涯、添い遂げようと思う」82％が多く、「配偶者に対していつも感謝の気持ちを持っている」「友達のような対等な夫婦がいい」「今の配偶者と結婚をして、幸せだと感じる」「配偶者は自分にとって心の支え」と続く。上位にあがった項目は、年代による大きな差は見られない。若い世代ほど「配偶者にはフルタイムで仕事をしてほしい」「結婚記念日はお祝いをしている」「お誕生日など夫婦間でプレゼントを贈っている」の割合が高まる。＜図4＞
【結婚への思い／子どもを授かることへの考え方】
現在配偶者のいない人に対し結婚の意思を確認した。「結婚をしたい」人は46％、「今後も、結婚をする気にはならない」は30％、男女間で大きな差は見られなかった。18～29歳は「いつかは結婚したいが、自発的な行動は起こしていない」が23％と高い。「結婚をしたい」意識は、18～29歳で63％、30代は53％、それより上の年代は半数に満たない。＜図5＞
子どもを授かることについては、性別や年代別に見ても「子どもが欲しい」よりも「子どもが欲しいとは思わない」の方が上回る。「子どもが欲しい」は、18～24歳で48％、25～29歳で44％、30代は30％台にとどまった。＜図6＞
レポート項目一覧
□ 属性設問（性別/年齢/未既婚/居住地/子どもの有無/同居人数/同居家族/同居子ども・孫の学齢/職業/住まい/世帯年収/ポテンシャル・ニーズ・クラスター）
□ 調査結果サマリー
▼調査結果：景況感・生活全体の意識
□ 生活満足度
□ 生活領域別満足度/注力度
□ 生活価値観・意識
□ 生活関連の意識
□ 現在の暮らし向き
▼調査結果：結婚・家族観について
□ 結婚、家族に関する意識・考え方
□ 配偶者に関する意見・考え方
□ 配偶者・パートナーと出会った場所
□ お金の管理
□ 親／義親への資金援助
□ 子どもに関する意見・考え方
□ 子／孫の有無
□ 子／孫への資金援助
□ 結婚意志の有無
□ 子どもを授かることへの考え方
▼時系列データ集
▼参考資料
□ ポテンシャル・ニーズ・クラスター（PNCL）について
本レポートのダウンロードにより閲覧できる情報
本レポート（全64ページ）では、下記の情報をご覧いただけます。
- すべての調査結果（全調査項目記載の全ての内容、計64ページ分）
- 調査結果サマリー（重要なポイントのみを抜粋）
- 回答者の属性情報（性別・年代・居住地など）
- 設問・回答の詳細（各種設問と回答形式）
- 全回答の集計結果（グラフ＋集計表）
調査概要
| 調査手法 | インターネットリサーチ |
|---|---|
| 調査地域 | 全国47都道府県 |
| 調査対象 | 18～79歳の男女、人口構成比に合わせて割付 |
| 調査期間 | 2025年4月2日（水）～3日（木） |
| 有効回答数 | 本調査3,000サンプル |
※調査結果は、端数処理のため構成比が100％にならない場合があります
引用・転載時のクレジット表記のお願い
本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。
＜例＞「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・・」
本件に関する報道関係からのお問い合わせ先
広報担当： マーケティング部
TEL：03-6859-1192 E-mail： pr-cm@cross-m.co.jp
