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SNSに関する調査(2026年)意識編

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2026年6月、全国20~69歳の男女3,000名を対象に「SNSに関する調査(2026年)」を行いました。SNSは、情報収集、コミュニケーション、自己表現でいいね!を得るなど多岐にわたる目的で広く利用されている一方、情報漏洩や誹謗中傷やデマの拡散、詐欺といったトラブルに巻き込まれるケースもあります。今回は意識編として、SNS疲れの経験、疲れを感じるシーン、SNSにおける生成AI利用コンテンツへの印象、魅力を感じる投稿内容、子どものSNS利用の規制に着目し分析をしました。
*SNS疲れ…SNSを利用していて、少し距離を置きたい、休みたいと感じた経験として聴取

◆実態編はこちら
https://www.cross-m.co.jp/report/20260623SNS


※「レポートダウンロードフォーム」より調査レポートをダウンロードできます。
  • SNS疲れを感じるシーンは「情報量の多さ」「同じ情報ばかり」
    子どものSNS利用を規制すべきは56%、制限すべきも合わせて81%
  • ー SNSに関する調査(2026年)意識編 ー

調査結果トピックス

【SNS疲れ】
SNS利用者のうち、SNS利用に対し少し距離を置きたい、休みたいと感じた経験(SNS疲れ)は、「よくある」11%、「ときどきある」34%、合わせて45%は疲れを感じており、やや20~30代の若年層で多い。<図1>
SNS疲れを感じるシーンは「情報量が多すぎる」40%、「同じような情報ばかり流れてくるとき」30%など、若い層ほど「他人の投稿を見て気持ちが疲れるとき」「見るのをやめたいのに見続けてしまうとき」「炎上や対立的な投稿を見たとき」「他人と比較してしまうとき」が高まる。中高年層ほど「広告やおすすめ表示が多いとき」「信用できる情報か判断しにくいとき」の割合は増える。<図2>

20260702SNS_01

 

【生成AI利用コンテンツの印象】
SNS上で生成AIを利用したコンテンツを見たことがある+見たことがあるかもしれない人に対し印象を聴取した。「今後増えそうだと思う」35%、「信用しにくい」26%、「不気味」23%とネガティブな印象がやや強い。<図3>


20260702SNS_02

 

【魅力を感じるSNSの投稿】
魅力を感じるSNSの投稿は「信頼できそうな根拠がある」「面白さやユーモアさがある」「情報が整理されていてわかりやすい」「短時間で要点がわかる」「共感できる内容である」がTOP5。<図4>


20260702SNS_03

 

【子どものSNS利用の規制】
子どものSNS利用の禁止や規制が海外で広がっている中、子どものSNS利用は「法律などで厳しく規制すべきだ」22%、「夜間の利用制限などある程度の規制はすべきだ」35%と規制をすべきと思う人は56%。「法律で規制するのではなく、家庭や学校のルールで対応すべき」は25%であり、規制+制限すべきは81%に達する。子ども・孫がいる人では、規制をすべきだと思う人が63%、規制+制限すべきは86%と高い。<図5>

20260702SNS_04

 

レポート項目一覧

   

□ 属性設問(性別/婚姻状況/年代/居住地/職業/業種/世帯年収/ポテンシャル・ニーズ・クラスター/同居人数/同居家族/非同居家族/都市規模/時間対効果(タイパ)の意識/費用対効果(コスパ)の意識/タイパ派とコスパ派の意識)
□ 調査結果サマリー

▼調査結果
□ 企業が発信するSNSで見たい情報
□ 最近のSNSの利用で気になること
□ SNS利用者のイメージ
□ SNSの存在
□ 魅力を感じるSNSの投稿
□ SNSにおける生成AI利用のコンテンツの認知/印象
□ SNS疲れの経験
□ SNSから距離を置きたいと感じるシーン(SNS疲れを感じるシーン)
□ SNSの利用を控えた経験/控えた時の行動/控えた理由
□ 子どものSNS利用の規制について

▼ポテンシャル・ニーズ・クラスター(PNCL)について

本レポートのダウンロードにより閲覧できる情報

  

本レポート(全44ページ)では、下記の情報をご覧いただけます。

 
  • すべての調査結果(全調査項目記載の全ての内容、計44ページ分)
  • 調査結果サマリー(重要なポイントのみを抜粋)
  • 回答者の属性情報(性別・年代・居住地など)
  • 設問・回答の詳細(各種設問と回答形式)
  • 全回答の集計結果(グラフ+集計表)

 

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調査概要

調査手法 インターネットリサーチ
調査地域 全国47都道府県
調査対象 20~69歳の男女
調査期間 2026年6月4日(木)~5日(金)
有効回答数 本調査 3,000サンプル

※調査結果は、端数処理のため構成比が100%にならない場合があります


引用・転載時のクレジット表記のお願い
本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。
<例>「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・・」


本件に関する報道関係からのお問い合わせ先
広報担当: マーケティング部
TEL:03-6859-1192   E-mail: pr-cm@cross-m.co.jp

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