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住まいに関する調査(2025年)現在の住まい編

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全国20~79歳の男女3,000名を対象に「住まいに関する調査(2025年)現在の住まい編」を行いました。ここ数年で住まいの購入費用や維持費、賃貸料金の値上がりが顕著です。今回は、居住形態、住まい選びの決め手、住宅購入意向と購入したい居住形態、リフォームの経験と内容について分析をしました。

◆意識編はこちら
https://www.cross-m.co.jp/report/20251023home


※「レポートダウンロードフォーム」より調査レポートをダウンロードできます。
  • 住宅購入意向は24%と2年前より5ポイントの低下
    戸建てや集合住宅ともに、中古の購入検討者が増加
  • ー 住まいに関する調査(2025年)現在の住まい編 ー

調査結果トピックス

【居住形態と決め手】
自宅の居住形態は、「持ち家戸建て」が52%と半数超え、次いで「持ち家マンション」14%。2021年と比べ「持ち家戸建て」は若干の増加。<図1>
現在の住まいに決めた理由は、「最寄り駅の距離、乗降客数」「商業施設の充実」が30%台、「周辺の治安」「通勤通学時間」が20%台である。持ち家、賃貸のマンションなど集合住宅居住者は「最寄り駅の距離、乗降客数」「商業施設の充実」の割合が特に高い。<図2>

20251015home_01

 

【住宅購入意向】
賃貸居住者の住宅購入意向を聴取した。購入したい(購入+やや購入したい)は24%であり、20~40代の購入意向は2割台後半。2023年と比べ建築資材・人件費の高騰や金利の上昇からか、購入意向は5pt低下した。<図3>
購入したい居住形態は、「戸建て/新築で購入」が40%、「戸建て/中古で購入」と「マンション/新築で購入」が25%であり、2023年より戸建て、マンションともに中古の購入意向者が増加した。<図4>


20251015home_02

 

【リフォーム経験とリフォーム内容
持ち家居住者のリフォームの経験は40%。年代が上がるほどリフォーム経験率は高まり、70代は7割近くと高い。リフォームした内容は、「水まわり設備の改善」68%、「屋根や外壁のリフォーム」53%がTOP2。次いで「壁・天井・床材などの交換」「経年劣化による汚れや痛み、不具合の修繕」「室内の全面改装(リノベーション)」であった。<図5>

20251015home_03

 

レポート項目一覧

   

□ 調査結果サマリー
□ 回答者プロフィール(性別/年代/居住地/未既婚/子供の有無/職業/同居家族/同居末子学齢/世帯年収/ポテンシャル・ニーズ・クラスター判別結果)

▼調査結果詳細
□ 自宅の住居形態/居住年数
□ 人が歩ける程度の庭の有無
□ 近所とのコミュニケーション状況
□ 自宅から最寄り駅までの徒歩時間
□ 自宅の購入金額(持ち家居住者)/月額家賃(賃貸居住者)
□ 自宅選定時の関与
□ 自宅選びの決め手(価格・広さ間取り・住宅室内環境/物件の周辺環境)
□ 自宅にある設備・機能/今後欲しい設備・機能
□ 火災報知器の設置状況
□ 賃貸居住者の住宅購入意向/購入したい住宅形態
□ 賃貸居住者の住宅非購入意向理由(自由回答抜粋)
□ 持ち家の売却予定
□ 持ち家のリフォーム経験/リフォーム内容
□ 持ち家のリフォーム意向/希望するリフォーム内容
□ リフォーム詐欺の経験
□ 持ち家戸建ての建て替え意向
□ 持ち家戸建ての建て替え意向理由(自由回答抜粋)

▼参考資料
□ ポテンシャル・ニーズ・クラスター(PNCL)について

本レポートのダウンロードにより閲覧できる情報

  

本レポート(全43ページ)では、下記の情報をご覧いただけます。

 
  • すべての調査結果(全調査項目記載の全ての内容、計43ページ分)
  • 調査結果サマリー(重要なポイントのみを抜粋)
  • 回答者の属性情報(性別・年代・居住地など)
  • 設問・回答の詳細(各種設問と回答形式)
  • 全回答の集計結果(グラフ+集計表)

 

※「レポートダウンロードフォーム」より調査レポートをダウンロードできます。

調査概要

調査手法 インターネットリサーチ
調査地域 全国47都道府県
調査対象 20~79歳の男女(2021年:20~69歳の男女)
調査期間 2025年:9月25日(木)~26日(金)
2023年:9月8日(金)~9日(土)
2021年:9月3日(金)~4日(土)
有効回答数 本調査3,000サンプル(2021年:本調査2,500サンプル)

調査結果は、端数処理のため構成比が100%にならない場合があります


引用・転載時のクレジット表記のお願い
本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。
<例>「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・・」


本件に関する報道関係からのお問い合わせ先
広報担当: マーケティング部
TEL:03-6859-1192   E-mail: pr-cm@cross-m.co.jp

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