若い人はネット検索をしないの？情報環境の変化と行動を解説

「若い人はGoogleで検索しない」──マーケティング担当者の間でこうした言葉が聞かれることがあります。20代を中心とする若年層の情報収集行動は、従来の検索エンジン中心のスタイルから、どう変化しているのでしょうか。今回は、データをもとに若い人の情報収集の実態を解説し、20代に効果的にリーチするための情報発信のポイントを紹介します。

若年層の情報行動を捉えるための調査や、データの分析・活用についてご相談いただけます。

若い人（20代）はネットを検索しないのか？

「若者はGoogleを使わない」という話は本当なのでしょうか。まずは統計データから実態を確認してみましょう。

総務省の調査によると、20代の1日あたりのインターネット利用時間自体に大きな変化はなく、令和6年の平日平均は257.2分と依然として高い水準を保っています。そのため、「インターネットを使わなくなった」のではなく、「使い方が変わった」というのが実態です。

メディアリーチ社の調査では、20代のGoogle、Yahoo!などの検索エンジン利用率は他の年代と比べて低い一方、X（旧Twitter）、YouTube、TikTokなどのSNS利用率が高いという結果が示されています。

こちらの記事もあわせてご覧ください。
「若年層の情報収集では「SNS検索」が主流！メリットや理由、各SNSの特徴も解説」

出典：
総務省「令和４年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」
https://www.soumu.go.jp/main_content/000887659.pdf

総務省「令和６年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」
https://www.soumu.go.jp/main_content/001017240.pdf

メディアリーチ「検索エンジンの「一強時代」に変化の兆し──生成AI・SNS・動画との使い分けが拡大【全国1,200名対象・デジタル検索行動調査 - 株式会社メディアリーチ調査】」
https://mediareach.co.jp/blog/digital-search-behavior-2025

若い人（20代）の情報収集の特徴

では、20代はどのように情報を集めているのでしょうか。その特徴を詳しく見ていきましょう。

SNSで「ディグる」

「ディグる」とは、あるテーマについて深く掘り下げて情報収集し、自分に合ったものを探す行為のことです。若い人はもともと情報収集能力が高く、何かを購入する前には慎重にリサーチをする傾向があります。

InstagramやTikTokでトレンドを探し、その後X（旧Twitter）でリアルな口コミを確認するなど、複数のSNSを組み合わせながら情報を深掘りしていくスタイルが特徴的です。SNSで得た情報をさらにGoogle検索で補完するなど、複数のツールを柔軟に使いこなすリテラシーの高さも若年層ならではの特徴です。

タイパを重視する

若い人はタイパ（タイムパフォーマンス）を重視する傾向にあり、費やした時間に対して得られる満足度を重視する価値観が情報収集にも表れています。動画の倍速・スキップ視聴やSNS・まとめサイトによる事前の「ネタバレ消費」が一般的で、限られた時間で効率良く情報を得るワザが身に付いています。

情報を受動的な態度で収集する

「ニュースはたまたま気づいたものだけで十分だ」という受動的な姿勢の人は、全年代では34％ですが、20代以下では5割前後に達しています。20代以下やLINE NEWSを主に利用する層は「ニュースは自分に関係ない」という意識を持つ人が多く、自ら積極的に情報を取りに行くよりも、フィードやタイムラインに流れてくる情報を自然に受け取るスタイルを好む傾向があります。

出典：
NHK放送文化研究所「SNSを情報ツールとして使う若者たち」（『放送研究と調査』 2019年5月号）
https://www.jstage.jst.go.jp/article/bunken/69/5/69_38/_pdf/-char/ja

生成AIの利用にも積極的

クロス・マーケティングが実施した「AIに関する調査（2025年）」では、生成AIツールを月に1日以上利用している割合は、20代がトップで39％。以降、30代36％、40代33％と、年代が上がるほど利用率は下がるという結果でした。

生成AIの利用目的は、「情報収集や調べもの」が1位です。仕事や業務では61％、プライベートや趣味では66％が、「生成AIに尋ねる」という行動を取っています。※全年代、生成AIを月1日以上利用している人の回答。

プライベートで生成AIツールの有料プランを利用したことがある割合（「現在利用中」と「過去に利用」の合計）は、全体平均の24.5％に対し、男性20代が41.7％・女性20代が33.8％と、男女ともに全年代で突出して高い数値を示しています。ChatGPTなどのAIツールを日常的な情報収集・調査手段として積極的に活用していることがわかります。

＞＞「AIに関する調査（2025年）」レポートの無料ダウンロードはこちら

若い人（20代）への情報発信のポイント

若い人の情報収集の傾向や特徴を踏まえ、アクセスしたくなる情報発信のポイントについて、具体的に解説します。

縦型ショート動画を積極的に活用する

TikTok、YouTube Shorts、Instagramのリールといった縦型ショート動画を積極的に活用することが、20代へのリーチに非常に効果的です。また、コンテンツは冗長な表現を避け、短い時間でいかに多くの情報や価値を提供できるかが重要なポイントです。

若い人の利用率が高いSNSで発信する

20代のSNS利用率は非常に高く、特にInstagram、LINE、Xなどの利用率が高いことが特徴です。これらの主要SNSを情報発信の軸とし、若い人が日常的に使うプラットフォームで発信することが不可欠です。新聞や雑誌・チラシなどのアナログな手法は20代へのリーチ効率が低く、デジタルへのシフトが前提となります。

年代別のSNS利用率、利用時間の内訳など、SNSの利用実態について知りたい方は以下の調査も参考にしてください。

＞＞「SNSに関する調査（2026年）実態編」レポートの無料ダウンロードはこちら

広告感を排除し、信頼感を高める

プロが制作したような綺麗すぎる広告や「広告感」の強いクリエイティブはスキップされやすい傾向があります。親近感やリアルさを演出し、信頼感を高めることが重要です。例えば、スマートフォンで撮影したようなUGC風（ユーザー生成コンテンツ風）の動画や画像が好まれます。等身大のマイクロ／ナノインフルエンサーによる「体験ベースの投稿」や「失敗談を含んだレビュー」を活用することで、信頼感やリアルさを担保することも有効な手法です。

共感性の創出

若い世代にとって、機能や価格だけが選択の決め手ではありません。「自分にフィットするか（パーソナライズ）」や「環境への配慮（サステナビリティ）」など、ブランドの姿勢や価値観に共感できるかどうかが購買判断に大きく影響します。多様性を尊重する時代だからこそ、共感を呼ぶブランドストーリーや理念を発信することが、若い人に選ばれるための重要な要素となっています。

炎上リスク・コンプライアンスの徹底

Z世代はジェンダーや人種などの多様性を尊重する世代です。「女性（男性）はこうあるべき」といった古い価値観の押し付けや、差別的な表現に対しては非常に敏感であり、コンプライアンスを遵守した発信が不可欠です。

ひとつの不適切な投稿が瞬時に拡散・炎上するリスクを常に意識し、発信内容のチェック体制を整えることが求められます。万が一炎上が起きた場合に備え、初動対応のフローをあらかじめ決めておくことも重要です。火種となった投稿の速やかな削除、謝罪対応、担当者への報告ラインを整備し、被害を最小限に抑える体制づくりを心がけましょう。

関連記事：「SNSの問題点とは？リスクを抑える有効な対策を解説」

SNS疲れへの配慮

情報過多な環境で育ってきた若い人の中には、不特定多数からの注目や過度な情報量に疲れを感じ、デジタルから離れてオフラインでの少人数の体験を求める「アテンション・デトックス」の傾向も高まっています。

実際にクロス・マーケティングが実施した「SNSに関する調査（2026年）意識編」によると、SNS利用者の45%がSNS疲れを感じた経験があると回答しており、20〜30代の若年層でやや高い傾向が見られました。またSNS疲れを感じるシーンとしては、「情報量が多すぎるとき」（40%）、「同じような情報ばかり流れてくるとき」（30%）が上位に挙がっており、若年層の間でも一定数がSNS疲れを経験している実態がうかがえます。

一方的に情報を浴びせ続けるのではなく、ユーザーが心地良く受け取れる情報設計が求められます。また、過度な双方向コミュニケーションも好まれないケースが多いのが特徴です。適度な距離感を保ち、投稿頻度も過剰にならないよう注意しましょう。

＞＞「SNSに関する調査（2026年）意識編」レポートの無料ダウンロードはこちら

まとめ

若い人（20代）のインターネット利用時間自体は減っていませんが、検索エンジン中心から複数のSNSや生成AIを使いこなす多様なスタイルへと変化しています。20代へ効果的にリーチするには、タイパを意識したショート動画の発信、若者向けプラットフォームの活用、トレンドへの対応と継続的な更新が鍵となります。

若年層のSNS・生成AIの利用実態や情報収集行動の把握、調査データを活用したマーケティング施策の検討についてご相談いただけます。