ブランド調査を、
「測るもの」から「次の一手を決めるもの」へ。

そもそもブランド調査は必要なのか？

ブランド調査は、認知度や好意度を確認するためだけのものではありません。

生活者がブランドを知り、興味を持ち、購入し、継続して選ぶまでのどこに課題があるのかを把握することで、次に強化すべきポイントを考えるための判断材料になります。

競合との違いやブランドイメージ、購入・非購入の理由なども含めて捉えることで、自社ブランドの現在地をより具体的に整理できます。

まずはここから。ブランド調査の基本的な進め方。

ブランド調査では、最初から設問を考えるのではなく、まず「調査結果を使って何を判断したいのか」を整理することが重要です。

目的を決め、課題を整理し、対象者や手法を設定する。そこから調査・分析を行い、得られた結果を施策へつなげていきます。

まずは、この基本的な5つのステップを押さえておきましょう。

ただし、実際の現場では、このステップを順番に進めているだけでは、必ずしも次の施策が決まるとは限りません。

調査は実施できた。数字も出た。

それでも「なぜこの数字になったのか」「どこから改善すべきか」が分からない。

その差は、調査の進め方よりも、調査結果をどのように意思決定へつなげるかにあります。

「教科書通りではうまくいかない理由」 記事はこちらから▶

教科書通りに進めても、ここで迷いやすい

調査結果を施策につなげようとすると、多くの場合、次の3つの壁にぶつかります。

数字の変化は分かっても、その原因が分からない。
課題はいくつも見つかるものの、どこから取り組むべきか決められない。
さらに、部署によって見る数字が異なり、判断基準がそろわない。

調査を「報告」で終わらせず、次の行動につなげるには、上記3つを整理する必要があります。

数字を確認する調査から、次に何を変えるかを決める調査へ。

認知度やNPSが上がった・下がったことだけでは、次の打ち手までは決まりません。

重要なのは、生活者とブランドの関係がどの段階で止まっているのか、
そして、その数字を動かしている要因は何なのかまで捉えることです。

まずは、調査結果を「確認する数字」から「施策を考える材料」へ変えるための視点をご紹介します。

3つの記事に共通するのは、調査結果そのものではなく、数字同士のつながりを見ることです。

指標を一つの構造として整理し、原因・優先順位・活用方法まで考えることで、ブランド調査は次の施策を決めるための材料になります。

課題を見つけるだけではなく、「どこを優先するか」まで。

調査をすれば、改善できそうなポイントはいくつも見つかります。

しかし、予算も人員も限られている以上、すべてを同時に強化することはできません。

必要なのは、「評価が低いから改善する」のではなく、ブランド成果への影響度と現在の評価を組み合わせ、どこへリソースを集中するかを決めることです。

ボトルネックを特定し、成果への影響から優先順位を決め、その結果を組織で共有する。

この3つをつなげることで、ブランド調査は「課題を見つけるもの」から、限られたリソースをどこへ投じるかを判断するものへ変わります。

あなたの課題はどこ？

ブランド調査の悩みは、すべて同じではありません。

「施策の効果が見えない」

「次の施策が決まらない」

「どこを優先すべきか決められない」

まずは、自社の状況に最も近いテーマからご覧ください。

考え方は分かった。では、実際の現場ではどう変える？

調査の考え方を整理しても、実際の業務へ落とし込むには、指標の見直しだけでなく、組織で活用する仕組みまで考える必要があります。

京セラ株式会社では、ブランドに関する調査データを具体的な活動につなげるため、評価指標や調査設計を見直すとともに、関係部署が参加するワークショップを実施しました。

さらに、点在していたデータを継続的に活用するため、BIツールの導入も含めたロードマップを整理。
調査を「実施して終わるもの」ではなく、ブランドについて考え、組織で共有し、次の活動につなげる仕組みへと見直しています。

京セラに学ぶ、
調査を「組織の共通言語」に変える技術 記事はこちらから▶

調査の結果ではなく、「判断できる状態」をつくる。

ブランド調査で大切なのは、より多くの数字を集めることではありません。
どこに課題があり、何がブランド成果を動かし、どこへリソースを投じるべきかを説明できる状態をつくることです。

Brand Value Boardでは、ブランドの状態に合わせてKPIを設計・再設計し、認知からブランドとの強い結びつきまでのボトルネックや、成果に影響するキードライバーを整理。施策の優先順位を判断できる状態づくりを支援します。

調査項目を増やすのではなく、今あるデータを「何を判断するための指標なのか」という視点から整理し直す。
そのうえで、課題の特定、キードライバーの把握、施策の優先順位付けまでを一つの流れとして捉えることで、ブランド調査を継続的な意思決定に活用しやすくなります。

ブランド単体の課題整理だけでなく、複数ブランドを横断した評価や、ブランド間の役割・投資配分を考える際の判断基盤としても活用できます。

自社のブランド調査を、「次の施策につながる仕組み」へ。