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「インドネシア2大都市・中間層の正体を探る」調査シリーズ(3)

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株式会社クロス・マーケティング(所在地:東京都中央区、代表取締役社長:五十嵐幹 以下、クロス・マーケティング)と、株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント(所在地:東京都中央区、代表取締役:桑田瑞松 以下、R&D)は、2013年3月にインドネシアの2大都市(ジャカルタ/スラバヤ)で20〜49歳の中間層世帯男女(世帯月間支出:200万〜350万ルピア未満)を対象に、共同で調査を実施いたしました。
  • インドネシア中間層:「冷蔵庫」保有率は8割に届かず、「エアコン」は25%
  • IT機器利用率は「パソコン」7割、「スマホ」4割といずれも拡大途上
図1 主要耐久財・保有率

調査結果トピックス

中間層全体で保有率の高い耐久財は「カラーテレビ」が94%、続いて「冷蔵庫」(77%)、「バイク」(76%)、「電気炊飯器」(73%)までが7割を超える。これら耐久財の保有率は都市間および支出(≒所得)レベルによる格差が大きい。

今後1年以内の耐久財の購入意向については、ジャカルタでは「自家用車」、「住宅・不動産」に対する購入意向が高く、スラバヤでは「自家用車」に次いで、 「エアコン」の購入意向が高い。

中間層のパソコン利用率は69%。タブレット端末は35%、スマホは42%と、まだ普及拡大のステージにある。スマホ利用者のうち「ブラックベリー」利用者は64%と最も多く、「アンドロイド・スマートフォン」利用者が43%と続く。

調査概要

調査手法 “街頭リクルートによる1対1の面接調査”を実施
調査地域 インドネシア2都市(ジャカルタ/スラバヤ)
調査対象 20〜49歳の中間層男女(世帯月間支出額:200万〜350万ルピア未満) 各都市約110名
調査期間 2013年3月2日(土)
〜2013年3月3日(日)
有効回答数 218サンプル
※一部の調査内容はR&Dが毎年10月に首都40km圏で留置法で実施している『CORE』調査を基に、日本での調査結果と比較した。

調査結果は、端数処理のため構成比が100%にならない場合があります

 

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