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SDGsに関する調査(2025年)認知・興味関心編

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2025年6月、全国18~69歳の男女3,000名を対象に「SDGsに関する調査(2025年)」を行いました。世界経済フォーラムが2025年に発表したグローバルリスク報告書によると、2025年に世界規模で最大の危機をもたらす可能性が高いリスクは「国家間の武力紛争」「異常気象」がTOP2でした。SDGs目標達成期限まであと5年の今回は、SDGsの浸透状況について、認知率の推移、SDGs教育の有無、SDGs認知経路と印象に残った情報、17の目標の認知・重要性、SDGsに対する関連ワードの認知などを分析をしました。

◆評価・行動編はこちら
https://www.cross-m.co.jp/report/20250701sdgs


※「レポートダウンロードフォーム」より調査レポートをダウンロードできます。
  • テレビ・新聞・WebのSDGs情報で印象に残るのは「自分ができる気候変動対策」
    SDGsの認知率は4年連続横ばいの83%
  • ー SDGsに関する調査(2025年)認知・興味関心編 ー

調査結果トピックス

【SDGs認知と学校や職場でのSDGs教育】
SDGsの認知率(名称も内容も知っている+名称は聞いたことがある)は83%と2022年から横ばいが続く。<図1>
2024年より認知率が増加したのは、女性40代と60代、低下が目立つのは女性18~29歳。<図2>
SDGs認知者のうち学校や職場で教育・研修を受けた人は15%と昨年よりやや低下。学校教育の影響からか、18~29歳の教育を受けた人は29%を占める。<図3>

20250624SDGs_01_1

 

【SDGsが印象に残った認知経路】
印象に残った認知経路(3つまで)は、「テレビ番組」「Webニュース・記事」「テレビCM」「仕事・学校」など、年代が上がるほど「テレビ番組」「Webニュース・記事」「新聞記事/広告/折込チラシ」が増え、若い世代は「仕事・学校」「YouTube」「X」が多い。<図4>
認知経路別に印象に残った内容(ポジ・ネガ含む18項目呈示)を聴取した結果、テレビ番組、テレビCM、友人や家族、同僚の身近な人の話では「気候変動の原因に対して自分ができることの事例」が多くあがった。テレビCM、店頭のチラシ・ポスターなど販促物は「楽しいエコ活動など、個人の貢献などを促す前向きな声」。YouTubeは「有名人がSDGsを支持し商品や活動をPR」、Xは「中身がなく言葉だけ流行るSDGsに「もういいよ」的な反応」といった内容などネガティブな印象がやや強め。<図5>


20250624SDGs_02

 

【17の目標の認知と重要性/SDGs関連ワード認知
17の目標のうち「貧困をなくそう」「ジェンダー平等を実現しよう」「飢餓をゼロに」が3割台と認知は高い。重要性は「貧困をなくそう」「飢餓をゼロに」「すべての人に健康と福祉を」がTOP3。認知の高い「ジェンダー平等を実現しよう」は15番手と重要性は低くとらえられている。<図6>
SDGs関連ワードの認知率(名称も内容も知っている+名称は聞いたことがある)は、「食品ロス」「再生可能エネルギー」「地産地消」「サステナブル」が上位で2023年以降順位に変わりはない。<図7>

20250624SDGs_03

 

レポート項目一覧

   

□ 調査概要
□ 回答者プロフィール(性別・年代・居住地・婚姻状況・職業・都市規模・同居家族・PNCL構成比)
□ ポテンシャル・ニーズ・クラスター(PNCL)について
□ 背景情報(接触メディア・生活意識)

▼調査結果サマリー

▼調査結果詳細
□ SDGs認知、認知経路
□ 印象に残った情報源、印象に残った情報の内容
□ 学校・仕事での「SDGs教育」の経験
□ 17の目標 認知/興味・関心/協力できそうなもの/重要だと思うもの
□ SDGsに対する理解
□ 関連ワードの認知

本レポートのダウンロードにより閲覧できる情報

  

本レポート(全39ページ)では、下記の情報をご覧いただけます。

 
  • すべての調査結果(全調査項目記載の全ての内容、計39ページ分)
  • 調査結果サマリー(重要なポイントのみを抜粋)
  • 回答者の属性情報(性別・年代・居住地など)
  • 設問・回答の詳細(各種設問と回答形式)
  • 全回答の集計結果(グラフ+集計表)

 

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調査概要

調査手法 インターネットリサーチ
調査地域 全国47都道府県
調査対象 18~69歳の男女、人口構成比に応じて割付
調査期間 2025年6月4日(水)~6日(金)
有効回答数 本調査3,000サンプル

調査結果は、端数処理のため構成比が100%にならない場合があります


引用・転載時のクレジット表記のお願い
本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。
<例>「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・・」


本件に関する報道関係からのお問い合わせ先
広報担当: マーケティング部
TEL:03-6859-1192   E-mail: pr-cm@cross-m.co.jp

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