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アジア6か国における消費実態・生活意識調査(2025年)

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株式会社クロス・マーケティンググループ(本社:東京都新宿区、代表取締役社長兼CEO:五十嵐 幹、東証プライム3675、以下「クロス・マーケティンググループ」)のグループ会社であるKadence International (Thailand) Co., Ltd.(本社:タイ王国バンコク都 代表者 濱野 英和)は、日本、インドネシア、タイ、ベトナム、フィリピン、インドの6か国、20~69歳の男女有職者、各国200人を対象に「アジア6か国における消費実態・生活意識調査(2025年)」を2025年7月15~28日に実施しました。アジアでは、デジタル経済による個人消費が拡大しています。今回は、生活意識や景況感、食品・日用品や雑貨類・衣服の購入方法などについて分析をしました。


※「レポートダウンロードフォーム」より調査レポートをダウンロードできます。
  • アジア6か国調査 日本は景況感、環境への配慮の低さが顕著
    インドは、生鮮食品もオンラインショップでの購入が日常的
  • ー アジア6か国における消費実態・生活意識調査(2025年) ー

調査結果トピックス

【キャリアアップなどの価値観と社会や景気への意見】
人生に対する考え方や価値観、社会や景気に関する項目を5段階で聴取した。 TOP BOXの「そう思う」割合でみると、「経済的に豊かになれるようにキャリアアップしたい」「将来のキャリアアップに向けて自己研磨している」「人生を豊かにするため常にチャレンジ精神をもって行動している」は、インドネシア、インドが高い。社会や景気に関しては、「現在、景気が良いと感じる」「少々高くても環境に配慮した商品を選びたい」「家族や友人が困っていたら、できる限り手を差し伸べたい」はインドが最も高く、「一人でいるよりも結婚して子供をもつ人生の方が幸せ」「10年後の自分の生活は今より良くなっている」の意識は、インドネシアが高い。「現在、景気が良いと感じる」は、日本、タイ、フィリピンが低く現在の景気を表している。また、日本は全項目ともにニュートラル(どちらともいえない)のボリュームが多く、他の5か国に比べTOP BOXの割合は大きく下回る。特に、現在と10年後の景況感、環境への配慮の低さが目立つ結果であった。<図1、2>

20250904asia_01

 

【購入方法
生鮮食品、生鮮食品以外の食品、日用品・雑貨類、衣服の購入は、日本とフィリピンはいずれも「実店舗」が1番手にあがる。インドネシアとタイは、衣服は「オンラインショップ」、それ以外は「実店舗」が1番手。ベトナムでは、生鮮食品が「市場、小規模な小売店」、衣服は「オンラインショップ」や「ソーシャルメディア」があがった。インドは、生鮮食品やそれ以外の食品、日用品・雑貨、衣服ともに「オンラインショップ」や「実店舗で購入し、実店舗のデリバリーで配達」が他国よりが高めである。インドでは、生鮮食品を10分以内で配達可能な企業の参入などから市場が拡がっており、6か国の中でオンラインショップを最も利用している国といえる。<図3、4、5、6>

20250904asia_02

 

レポート項目一覧

   

□調査概要
□回答者プロフィール(年代・性別・職業・家族構成・個人月収・世帯月収)

▼調査結果詳細
□1か月当たりの各分野平均支出金額
 ※各分野  外食、フードデリバリー、テイクアウト/外食以外の食費/
 衣服(ファッション)/美容/健康/ゲーム/車やバイク/
 住まい/旅行/投資
□個人月収/世帯年収に対する支出割合
□人生に対する考え方・価値観
□社会や景気、価値観に関する意見
□定期的に意識して実施していること
□普段の買い物方法
□国に対するイメージ

本レポートのダウンロードにより閲覧できる情報

  

本レポート(全97ページ)では、下記の情報をご覧いただけます。

 
  • すべての調査結果(全調査項目記載の全ての内容、計97ページ分)
  • 調査結果サマリー(重要なポイントのみを抜粋)
  • 回答者の属性情報(性別・年代・居住地など)
  • 設問・回答の詳細(各種設問と回答形式)
  • 全回答の集計結果(グラフ+集計表)

 

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調査概要

調査手法 インターネットリサーチ
調査地域 日本、インドネシア、タイ、ベトナム、フィリピン、インド
調査対象 20~69歳男女、有職者
調査期間 2025年7月15日~28日
有効回答数 各国200サンプル、男女均等割付(各性別100サンプル)

調査結果は、端数処理のため構成比が100%にならない場合があります


引用・転載時のクレジット表記のお願い
本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。
<例>「Kadence International (Thailand) Co., Ltd. が実施した調査によると・・・」


本件に関する報道関係からのお問い合わせ先
広報担当: 株式会社クロス・マーケティンググループ マーケティング部
TEL:03-6859-1192   E-mail: pr-cm@cross-m.co.jp

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