本調査においては、全国1,200人の生活実態や消費動向の推移に加えて、今後の景気の見通しについてどのように考えているのかといった景況感や、2017年2月に始まったプレミアムフライデーの認知・利用についても調査し、その実態を明らかにしました。
- 「中食の購入頻度」が調査開始9年間で初のプラス転換
- 社会構造の変化やフードデリバリーサービスの影響がみられる
調査結果トピックス
中食（弁当や惣菜、宅配ピザなど）の購入頻度の経年推移をみると、2009年5月の調査以来、初めてプラスに転じた。また、冷凍食品の購入頻度も、2014年10月以来の調査開始後2度目のプラスとなった。共働き世帯や単身世帯の増加など社会構造の変化や、フードデリバリー（宅配）サービスが一般化してきていることが理由だと考えられる。＜図1-1＞＜図1-2＞
「自家用車のガソリン消費量」が17年10月から12ポイント上昇し、 2009年5月の調査以来初めてプラスに転じた。また、「高速道路の利用頻度」「国内旅行の回数」も増加しており、自家用車での旅行が増加している可能性がある。＜図2-1＞＜図2-2＞＜図2-3＞
プレミアムフライデーを認知している有職者がプレミアムフライデーに抱いている印象は、全体では「自分に関係ない」（38％）、「帰れない」（22％）「今さら」（14％）といったネガティブな印象が上位に並んだ。一方で、利用状況別にみると、利用経験のある層では上記の項目に加え、「メリハリ」（15％）「休める」「前向き」（13％）といったポジティブな印象が高い指標になった。＜図3＞
調査概要
| 調査手法 | インターネットリサーチ |
|---|---|
| 調査地域 | 全国47都道府県 |
| 調査対象 | 20〜69歳の男女 |
| 調査期間 | 2018年10月21日（日） 〜10月22日（月） |
| 有効回答数 | 1,200サンプル（人口構成比に基づいて割付） |
※調査結果は、端数処理のため構成比が100％にならない場合があります
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