- 「給与所得」「労働時間」の増加により、「食費」「おこづかい」も増加傾向 1年前より消費回復の様子も、生活面で節約姿勢続く
調査結果トピックス
※『消費動向ＤＩ』
クロス・マーケティングでは、世の中全体の消費に対する意識や実態を把握するための指標として【消費動向DI 】を定義しています。
◆1年前（前年同月）と比較した生活実態
「給与所得」「労働時間」が増加したことに伴い、「自宅で過ごす時間」「趣味に費やす時間」は減少。「食費」は増加。1年前より「おこづかい」が増えた人は6割以上。但し、世帯年収「500万円未満」は約半数が減っている。 年収が低いほど、おこづかいを減らして家計をやりくりしている様子がうかがえる。
◆1年前（前年同月）と比較した消費動向
クレジットカードや金融商品､食費(特に健康食品購入頻度)､日用品､店舗の利用頻度が全体的に上昇。「スーパーマーケット」「ドラッグストア」「ホームセンター」「100円ショップ」のような、値引きした商品や低価格商品を取り扱う店舗は、他の店舗・レジャー施設より増加傾向にあるが、景気回復傾向にあっても、日常生活の費用を安く抑えたいという意識が続く。「マンガ喫茶」を除き、全般的に店舗・レジャー施設は昨年より利用されている傾向。特に、「映画館」は1年前より【消費動向DI】が12.1ポイント上昇。国内/海外旅行の利用回数が昨年とあまり変わらない状態であることからも、遠いところの旅行より、近場の映画鑑賞で安く楽しみたいと考えられる。
調査概要
| 調査手法 | インターネットリサーチ（クロス・マーケティング アンケートモニター使用） |
|---|---|
| 調査対象 | 全国20〜69歳の男女 |
| 調査期間 | 2010年5月14日（金） 〜2010年5月15日（土） |
| 有効回答数 | 1,200サンプル |
※調査結果は、端数処理のため構成比が100％にならない場合があります
※ 『消費動向ＤＩ』
当社では、世の中全体の消費に対する意識や実態を把握するための指標として『消費動向ＤＩ』を定義しています。
『消費動向ＤＩ』：商品購入・サービス利用、店舗・レジャー施設利用について、「増えた」の回答比率−「減った」の回答比率
