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生活に関する調査(2022年)

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2022年11月、全国18〜79歳の男女10,002名を対象に「生活に関する調査(2022年)」を行いました。本リリースは、暮らし向きやシニア名称の年齢イメージ、情報に対する意識態度に着目し分析をしました。
*本調査は、生活に関する満足度や時間のゆとり、貯蓄や老後資産の充足度、健康意識、環境問題に対しての意識態度についても聴取しております。こちらの結果は弊社ホームページよりダウンロードできます。
  • 現在の暮らし向き「中の下」または「下」と思う人が46%、30〜40代は半数近く
  • 「シニア」は64歳、「高齢者」と「お年寄り」は71歳のイメージ

調査結果トピックス

【現在の暮らし向き】

現在の暮らし向きを上中下の9段階で聴取し、3つのグループにまとめた。「中の下+下」は46%と多くを占め、「中の中」は29%、「上+中の上」は25%であった。30代と40代は「中の下+下」が48〜49%とほぼ半数。<図1>

図1 現在の主観的な暮らし向き

【シニア名称の年齢イメージ】

シニア名称の年齢を実数で確認した。“シニア”は平均で63.6歳、“高齢者”は71.0歳、“お年寄り”は71.4歳であった。年代別にみると、“シニア”は60代までは63〜64歳、70代では64.6歳と若干高くなるものの、さほど大きな認識差はみられない。“高齢者”と“お年寄り”は、同程度の年齢イメージで推移しており、年代が上がるにつれて年齢イメージも高くなる傾向がみられた。<図2>
60歳から5歳刻みでみた累積結果では、年代別にみると年齢イメージの差がより顕著に現れる。“高齢者”と“お年寄り”イメージは、18-29歳は「65歳」でほぼ半数、30〜60代においては「70歳」でほぼ半数以上となる。70代は「75歳」でようやく半数を越え、自分の年齢より下は“高齢者”、“お年寄り”と認識しない人が多くみられた。<図3>

図2 シニア名称の年齢イメージ/各年代での平均年齢、図3 シニア名称の年齢イメージ該当割合/累積

【情報関連の意識態度】

情報についての考え方や態度(非常にそう思う+ややそう思う)では、「新しいことをするときは事前に十分に情報を収集して検討する」が69%と最も多く、「いつでも連絡や情報が送られてくるのはわずらわしい」57%、「他の人の意見や提案よりも、自分の意見や経験で物事を決めることが多い」55%、「政治・経済など社会の動きに非常に関心がある」54%、「どちらかといえば大勢の人の意見に合わせる」52%が上位である。年代による格差が最も大きいのは「政治・経済など社会の動きに非常に関心がある」で、年代が上がるほど割合が増加する。その傾向は「新しいことをするときは事前に十分に情報を収集して検討する」「他の人の意見や提案よりも、自分の意見や経験で物事を決めることが多い」にもみられる。一方、「専門家や他の人の意見や提案に従って物事を決めることが多い」「役に立つ情報なら発信者がわからなくてもかまわない」「最後まで自分の考えを押し通す」は、若い年齢ほど割合が高まる。<図4>

図4 情報に関する意識態度


レポート項目一覧

   

□ 属性設問(性別/年代/未既婚/居住地/同居家族/同居子ども有無/職業/世帯年収/ポテンシャル・ニーズ・クラスター判別結果)

▼調査結果詳細
□ 自分の時間のゆとり
□ 収入の余裕
□ 貯蓄や財産の充足度
□ 老後資産の充足度
□ 健康意識
□ 生活満足度(点数記述)
□ 主観的な暮らし向き
□ 情報に対する意識態度
□ 環境問題の意識態度
□ シニア名称の年齢イメージ(シニア/シルバー世代/高齢者/お年寄り/老人)

▼参考資料
□ ポテンシャル・ニーズ・クラスター(PNCL)について

本レポートのダウンロードにより閲覧できる情報

  

本レポート(全34ページ)では、下記の情報をご覧いただけます。

 
  • すべての調査結果(全調査項目記載の全ての内容、計34ページ分)
  • 調査結果サマリー(重要なポイントのみを抜粋)
  • 回答者の属性情報(性別・年代・居住地など)
  • 設問・回答の詳細(各種設問と回答形式)
  • 全回答の集計結果(グラフ+集計表)

 

調査概要

調査手法 インターネットリサーチ
調査地域 全国47都道府県
調査対象 18〜79歳の男女
調査期間 2022年11月16日(水)〜11月21日(月)
有効回答数 本調査10,002サンプル

調査結果は、端数処理のため構成比が100%にならない場合があります


引用・転載時のクレジット表記のお願い
本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。
<例>「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・・」


本件に関する報道関係からのお問い合わせ先
広報担当: マーケティング部
TEL:03-6859-1192   E-mail: pr-cm@cross-m.co.jp

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