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SDGsに関する調査(2024年)評価・行動編

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2024年6月、全国18〜69歳の男女2,500名を対象に「SDGsに関する調査(2024年)」を行いました。 SDSN(持続可能な開発ソリューション・ネットワーク)が2024年に発表した「Sustainable Development Report」では、日本のSDGs達成度は167か国中18位です。今回は、SDGsへの貢献意向、SDGs関連商品の購入意向、購入後の気持ち、SDGsに取り組む企業や団体への好感度や思うこと、SDGs活動が進むことへの考え方について、学校や職場でのSDGs教育経験の有無別に分析をしました。

◆認知・興味関心編はこちら
https://www.cross-m.co.jp/report/other/20240618SDGs/

  • SDGs教育を受けた人は、貢献意向などすべての項目で好反応
  • 取り組む企業・団体への好感度は昨年より微増

調査結果トピックス

【SDGsへの貢献意向、商品の購入意向、購入後の気持ち】

SDGs目標達成のために貢献したい(非常に+やや)は、45%と半数近く。関連商品の購入や利用意向は、63%であり、2022年から微減している。<図1、2>
SDGs関連の商品やサービスと知っていて、購入・利用した時にどのような気持ちが残るかを聴取した。”よいことをした”という気持ちが生まれるとした割合は55%と2023年より若干回復している。<図3>

図1 SDGs目標達成のための貢献意向

図2 SDGs関連商品・サービスの購入・利用意向

図3 SDGs関連商品・サービスの購入・利用後に残る気持ち

【SDGsに取り組む企業・団体について、活動への考え方】

SDGsに取り組んでいる企業・団体への好感度は47%と2021年の水準まで戻りつつある。取り組んでいる企業・団体に対しては、「取り組みの透明性や具体的な成果を報告してほしい」という意見が14%であった。<図4、5>
SDGs活動が進むことへの考えは、「過去の同様な取り組みのように、一過性のもので終わる」が44%、「目標を達成はできないと思うが状況は少し改善されると思う」は37%と2023年と同様な結果である。<図6>

図4 SDGsに取り組んでいる企業・団体への好感度

図5 SDGsに取り組んでいる企業・団体に対して思うこと

図6 SDGs目標達成についてどう思うか

【学校や職場での教育・研修経験の影響】

2015年にSDGsが採択され、企業や団体での取り組みが始まり、2020〜2022年度にかけて、小・中・高等学校にSDGs教育が導入された。学校や職場で教育を受けた人は、348人(13.9%)と少ないが、貢献意向など、すべての項目において極めて高い結果であり、SDGsに取り組んでいる企業・団体へは「取り組みに関する情報をもっと知りたい」が高く前向きな気持ちがうかがえた。SDGs教育を受けた人がこれから増え続けることにより、理解が深まりSDGsを自分事として捉える人が徐々に広がると思われる。

レポート項目一覧

   

□ 調査概要
□ 回答者プロフィール(性別・年代・居住地・婚姻状況・職業・都市規模・同居家族・PNCL構成比)
□ ポテンシャルニーズクラスター(PNCL)について
□ 背景情報(接触メディア・生活意識)

▼調査結果サマリー

▼調査結果詳細
□ 普段行っている行動
□ 行いたいが普段できていない行動
□ SDGs貢献意欲
□ SDGs活動をしている企業の印象
□ SDGs関連商品・サービスの購入・利用意向
□ SDGs関連商品・サービスを購入・利用したくない理由
□ SDGs商品の印象
□ SDGs商品購入・利用後の気持ち
□ SDGs活動への考え

本レポートのダウンロードにより閲覧できる情報

  

本レポート(全40ページ)では、下記の情報をご覧いただけます。

 
  • すべての調査結果(全調査項目記載の全ての内容、計40ページ分)
  • 調査結果サマリー(重要なポイントのみを抜粋)
  • 回答者の属性情報(性別・年代・居住地など)
  • 設問・回答の詳細(各種設問と回答形式)
  • 全回答の集計結果(グラフ+集計表)

 

調査概要

調査手法 インターネットリサーチ
調査地域 全国47都道府県
調査対象 18〜69歳の男女、人口構成比に応じて割付
調査期間 2024年6月1日(土)〜3日(月)
有効回答数 本調査2,500サンプル

※調査結果は、端数処理のため構成比が100%にならない場合があります


引用・転載時のクレジット表記のお願い
本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。
<例>「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・・」


本件に関する報道関係からのお問い合わせ先
広報担当: マーケティング部
TEL:03-6859-1192   E-mail: pr-cm@cross-m.co.jp

 

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