本セミナーは観光に携わる自治体関係者の方など、観光施策について取り組まれている方にオススメのセミナーです。 データに基づいた観光施策を行うために必要な情報（どんな人が、何をきっかけに、何を求めてなど）の集め方をリサーチャーの視点でお話いたします。 また、観光施策については主にインフルエンサーを活用したプロモーションについて、事例を交えながらご説明いたします。 このような方にオススメです！ オープンデータ以外からも情報を集めたいが、具体的な方法がわからない 意味のあるデータを集めるための調査設計について助言がほしい インフルエンサーを活用した観光PRを検討しているが「具体的な活用方法や効果がわからない」 親和性の高いインフルエンサーの選定法が知りたい 具体的な費用感や相場感を知りたい Z世代や若年層世代に響くマーケティングを知りたい SNSでどのような内容を発信するのが効果的かわからない

日本のGDPは今年、約半世紀ぶりにドイツに抜かれ世界４位となり、来年にはインドにも抜かれると予想されています。また一人当たりのGDPは香港、台湾、マカオ、韓国などにも抜かれ世界35位です。成長率では先進国中でも最低レベルであり、もはや現在の日本は経済大国と呼ばれるには心もとない状態です。 このような状況に陥ったのは昭和の間には多数あった日本初の「新市場創造型商品によるイノベーション」が「失われた30年」の間に激減してしまったことが一つの理由として考えられます。それにより既存のパイの奪い合いとなったレッド・オーシャン市場では成長など望むべくもなく、疲弊衰退を生じさせてきました。 ここに来て日本は敗戦以来の再びその底力を試される時期に入っていると言え、当社のクライアント様の中でもその危機感から 「新市場創造」、「新事業創造」などの気運が高まっているように見受けられます。 しかし、経済衰退から投資家によるリスクヘッジの要請も高まる一方で、「イノベーション」や「新市場創造」にはリスクがつきものです。「成功率の高いイノベーション」のメソッド・システムを習得・構築する必要があります。実は「高度成長は終わった」と言われた時期からバブル期までの間、日本企業にはその組織ナレッジが存在しました。「失われた30年」の本質とはそのナレッジが失われた30年であったということもできます。 本ウェビナーでは実績とノウハウの蓄積がある「Japan as No1」を支えたメソッドを進化させ、さらに話題の「ブルー・オーシャン理論」や「ジョブ理論」ともハイブリッドさせ実績をあげつつある理論・手法についてご紹介します。 --------------------------------------------------------------------------------- ※本シリーズの過去開催ウェビナー <第1回>イノベーションが日本を救う！～マーケティングからイノベーションにスイッチしよう！ ・イノベーション概論とイノベーションサポートサービスの事例紹介 <第2回>イノベーションサポートサービスを支える理論～イノベーションはシステマティックに起こせる！ ・生活工学と新市場創造のための理論 ...

低コストでスピーディーに結果が得られるWebアンケートが盛んになった今、すべてをユーザー自身で行う「セルフアンケート」が注目されています。 クロス・マーケテイングが提供する、 セルフ型アンケートツール『QiQUMO（キクモ）』は 業界最安値【設問数×回答人数×11円】でクイックにアンケートを実施いただけます。 本セミナーでは、QiQUMOを使ったアンケート作成方法やテクニックだけではなく、ネットリサーチの基礎や、アンケートを作る際に気をつけるポイントもご紹介します。 後半の実践パートでは、ご参加される皆様も一緒に QiQUMOを操作しながらご視聴いただければと思いますので、ぜひ当日までに無料でアカウント登録をいただいてからご参加くださいませ！ ▼アカウント登録はこちらから https://qiqumo.jp?did=d031 このような方にオススメです！ とにかく安く！早く！アンケートを実施したい セルフ型アンケートでどういったことができるのか知りたい QiQUMOの使い方を知りたい

※本セミナーは、2021/6/25に開催されたセミナーの再配信となります。 海外でのマーケティングリサーチは、現地の市場や消費者、リサーチ手法が国内調査と異なる点が多くあり、調査設計に悩まれるお客様がたくさんいらっしゃいます。 本セミナーでは、世界11か国20拠点以上でリサーチ事業を展開しているクロス・マーケティングのグローバル・リサーチャーが、海外リサーチを成功させるための調査設計のポイント、海外リサーチならではの留意事項、またコロナ禍で実施されているリサーチについての基礎情報をお伝えいたします。 このような方にオススメです！ 海外リサーチの経験が1年以下の方 海外リサーチと国内リサーチの根本的な違いを学びたい方 今後海外リサーチを実施していく可能性がある方

日本のGDPは今年、約半世紀ぶりにドイツに抜かれ世界４位となり、来年にはインドにも抜かれると予想されています。また一人当たりのGDPは香港、台湾、マカオ、韓国などにも抜かれ世界35位です。成長率では先進国中でも最低レベルであり、もはや現在の日本は経済大国と呼ばれるには心もとない状態です。 このような状況に陥ったのは昭和の間には多数あった日本初の「新市場創造型商品によるイノベーション」が「失われた30年」の間に激減してしまったことが一つの理由として考えられます。それにより既存のパイの奪い合いとなったレッド・オーシャン市場では成長など望むべくもなく、疲弊衰退を生じさせてきました。 ここに来て日本は敗戦以来の再びその底力を試される時期に入っていると言え、当社のクライアント様の中でもその危機感から「新市場創造」、「新事業創造」などの気運が高まっているように見受けられます。 しかし、経済衰退から投資家によるリスクヘッジの要請も高まる一方で、「イノベーション」や「新市場創造」にはリスクがつきものです。「成功率の高いイノベーション」のメソッド・システムを習得・構築する必要があります。実は「高度成長は終わった」と言われた時期からバブル期までの間、日本企業にはその組織ナレッジが存在しました。「失われた30年」の本質とはそのナレッジが失われた30年であったということもできます。 本ウェビナーでは実績とノウハウの蓄積がある「Japan as No1」を支えたメソッドを進化させ、さらに話題の「ブルー・オーシャン理論」や「ジョブ理論」ともハイブリッドさせ実績をあげつつある理論・手法についてご紹介します。 --------------------------------------------------------------------------------- ※本シリーズは全4回を予定しており、今回のウェビナーは第4回目の開催となります。 <第1回> イノベーションが日本を救う！～マーケティングからイノベーションにスイッチしよう！ ・イノベーション概論とイノベーションサポートサービスの事例紹介 <第2回> イノベーションサポートサービスを支える理論～イノベーションはシステマティックに起こせる！ ・生活工学と新市場創造のための理論 <第3回> ...

2024年2月6日、7日に開催したクロス・マーケティング主催の大規模カンファレンス。 ご好評にお応えして、各セッションを再配信いたします！ コンセプトやデザインの策定は特定の人材のセンスに依存してしまう傾向があります。従来のコンセプトテストも上市後の結果と乖離が生じることが多く、企業はコンセプトやデザインをどう開発し改善すべきか確信が持てないまま個々に試行錯誤しています。 そこでクロス・マーケティングは、明治大学商学部の加藤拓巳専任講師と連携し、コンセプトとデザインを特定の人材のセンスに依存せず、科学的根拠に基づき生成・評価する方法を共同で研究・開発しました。本研究は世界トップクラスのマーケティングジャーナルに掲載され現在特許も取得中です。今回のセッションでは「顧客価値を高めるために、コンセプトをどう策定すべきか？」「コンセプトを効果的に具現化するために、どうデザインを制作すべきか？」「コンセプトテスト時に市場シェアの推定を精度高くするには、どう調査すべきか？」といった視点を中心に、本研究概要と研究結果を解説頂きます。

※本ウェビナーは2023/12/7に放送した番組の録画再配信となります。 現代の成熟したマーケットでは、一企業だけで生活者のニーズにマッチした商品やサービスを提供し続けることが難しくなってきています。 また、生活者側の視点で見ると、一企業からの発信は広告的に感じられることもあり、たとえベネフィットとなる情報でも、意図せずにスルーしているということはもはや日常茶飯事となりました。 それではどういった情報をどのように発信すれば、消費者に届けることができるのでしょうか？ その答えのヒントは、現代の生活者の消費行動にあると考えます。 現代の生活者の消費行動を表すと、「消費」から「倹約」、「過剰」から「適量」、「虚飾」から「実質・本質」へと変化してきています。 そして、消費行動そのものが「自身の生き方」に関わるものとなっており、消費する商品やサービスが持つストーリー、提供する企業の普段の姿や社会活動などが重要になっています。 つまりは、単に商品の良し悪しだけでなく、その商品やサービスに「共感」できるかどうかが、生活者にとって極めて重要な要素となっています。 本セミナーでは企業からの一方的な情報提供ではなく、消費者に社会ゴトとして届けるためのアプローチとして企業間共創の事例を紹介するとともに、生活者が求める共感のストーリーについて、マーケティングの視点から改めて皆さまと考える機会にしていきます。

※本ウェビナーは2024/2/27に放送した番組の録画再配信となります。 音声が少し聞き取りにくくなっております。大変恐縮ではございますが、ご了承いただけますと幸いです。 日本マーケティング協会（JAM）のマーケティング定義が見直されました。 “(マーケティングとは)顧客や社会と共に価値を創造し、その価値を広く浸透させることによって、ステークホルダーとの関係性を醸成し、より豊かで持続可能な社会を実現するための構想でありプロセスである。”（出典：公益社団法人日本マーケティング協会） これまではマーケティングの主体はあくまでも企業や組織であり、顧客は対象者に過ぎませんでした。企業や組織が、顧客に対して行う一方的な経済活動「いかに売るのか」という行動から、今後は売り手と買い手、提供側と顧客という主客関係ではなく、互いの知識経験を提供し合い、共に価値を創出することが重要です。このような時代の変化に対応するためには、リサーチも進化する必要があります。 今後のリサーチは、一方的に聞きたいことや検証したいことを投げかけるというやり方から、企業と顧客が価値共創という同じ目的を共有し、共感・共体験が重要になります。 今回のセミナーでは、共感から導かれる価値共創が行われるコミュニティの事例を交えて、これからの時代のリサーチについて考えてみます。 このような方にオススメです！ ●消費者とのコミュニティ運営を考えている方 ●顧客体験や関係構築についてお悩みの方 ●現状のリサーチの手法やアプローチをマーケティングの潮流に合わせて進化が必要と感じている方 ●新しい製品やサービスを開発する際に共創的なプロセスをお考えの方

日本マーケティング協会（JAM）のマーケティング定義が見直されました。 “(マーケティングとは)顧客や社会と共に価値を創造し、その価値を広く浸透させることによって、ステークホルダーとの関係性を醸成し、より豊かで持続可能な社会を実現するための構想でありプロセスである。”（出典：公益社団法人日本マーケティング協会） これまではマーケティングの主体はあくまでも企業や組織であり、顧客は対象者に過ぎませんでした。企業や組織が、顧客に対して行う一方的な経済活動「いかに売るのか」という行動から、今後は売り手と買い手、提供側と顧客という主客関係ではなく、互いの知識経験を提供し合い、共に価値を創出することが重要です。このような時代の変化に対応するためには、リサーチも進化する必要があります。 今後のリサーチは、一方的に聞きたいことや検証したいことを投げかけるというやり方から、企業と顧客が価値共創という同じ目的を共有し、共感・共体験が重要になります。 今回のセミナーでは、共感から導かれる価値共創が行われるコミュニティの事例を交えて、これからの時代のリサーチについて考えてみます。 このような方にオススメです！ ●消費者とのコミュニティ運営を考えている方 ●顧客体験や関係構築についてお悩みの方 ●現状のリサーチの手法やアプローチをマーケティングの潮流に合わせて進化が必要と感じている方 ●新しい製品やサービスを開発する際に共創的なプロセスをお考えの方

※本ウェビナーは2023/12/7に放送した番組の録画再配信となります。 現代の成熟したマーケットでは、一企業だけで生活者のニーズにマッチした商品やサービスを提供し続けることが難しくなってきています。 また、生活者側の視点で見ると、一企業からの発信は広告的に感じられることもあり、たとえベネフィットとなる情報でも、意図せずにスルーしているということはもはや日常茶飯事となりました。 それではどういった情報をどのように発信すれば、消費者に届けることができるのでしょうか？ その答えのヒントは、現代の生活者の消費行動にあると考えます。 現代の生活者の消費行動を表すと、「消費」から「倹約」、「過剰」から「適量」、「虚飾」から「実質・本質」へと変化してきています。 そして、消費行動そのものが「自身の生き方」に関わるものとなっており、消費する商品やサービスが持つストーリー、提供する企業の普段の姿や社会活動などが重要になっています。 つまりは、単に商品の良し悪しだけでなく、その商品やサービスに「共感」できるかどうかが、生活者にとって極めて重要な要素となっています。 本セミナーでは企業からの一方的な情報提供ではなく、消費者に社会ゴトとして届けるためのアプローチとして企業間共創の事例を紹介するとともに、生活者が求める共感のストーリーについて、マーケティングの視点から改めて皆さまと考える機会にしていきます。

※本ウェビナーは2023/10/05に放送した番組の録画再配信となります。 今回は、普段実施している調査結果を、より有効に活用するための工夫や分析方法をわかりやすくご説明いたします。 具体的にイメージをもっていただけるように「認知度調査」を例により正確なデータを収集するための設計や分析の考え方の一端をお話しさせていただきます。 「認知度調査」を実施する時に、 「形式的に、毎回同じ内容を聞いているだけ」 「誰に、何を、どんなふうに質問すれば、正しくデータが集められるだろうか（今の調査設計で問題はないか）」 「集めたデータから、もっと面白い（活用しやすい）アウトプットや分析視点、分析方法はないだろうか」 といったお声をいただくことがあります。 そこで今回のウェビナーでは、より正確なアンケート調査を実施し、調査結果をもっと有効にご活用いただくために、調査対象者の設定や質問方法、集計に対する考え方、アウトプット例などをお伝えし、お役に立てていただけるようなお話をさせていただきます。 このような方にオススメです！ ●定点調査を実施しているが、なんとなく継続しているだけになってしまっている ●自分で調査設計や調査票作成を行っているが、細かな設計ポイントや要点を知らない、不安がある ●調査データのより有効な活用につながる「読み方の工夫」が知りたい

※本セミナーは2023/12/20株式会社リロクラブ主催カンファレンス「顧客と長く深い関係を作るロイヤルティマーケティング」に弊社が登壇したセッションの再配信となります。 顧客が自社の商品やサービスに愛着をどれだけ持っているかを示す「顧客ロイヤルティ」を基に、リピートやサービスを継続して利用いただくために必要な顧客と「長く」「深く」繋がる方法について解説した本カンファレンス。 その中でクロス・マーケティングは顧客理解がなぜ必要なのか、顧客理解のためにどうデータを扱い、どうやってPDCAサイクルを回していくか考え方のポイントを共催パートナーである株式会社kaizen Platformと実例を交えながら解説・ディスカッションしました。 マーケティング設計の見直しにもご活用いただけますので、是非この機会にご参加ください。 このような方にオススメです！ ●Btoc企業のマーケティングご担当者様 ●toC接点で課題を抱えている方 ●ロイヤルティ向上提案/ファンマーケティングに興味のある方